天然ゴム先物価格はゴム関連株の先行指標となるか？？？

長期の値動きへの影響

　先ほどご紹介した期間を見る限り、天然ゴム先物とゴム製品株において短期的な値動きにはそこまで強い（負の）相関関係はなさそうです。

　ところで以前にもご紹介しましたが、天然ゴム先物価格は長期の上昇・下落トレンドが10年近く続くことがあります。

　それではそうした長期のトレンド時において、天然ゴム先物価格はゴム製品株の値動きにどのような影響を与えるのでしょうか。

　先物価格との比較を簡単にするために、ここでは東証33業種別株価指数のうちの「ゴム製品指数」を使用してみます。

　ちなみに東証業種別株価指数は東証市場第一部に上場している会社の33業種分類別の指数となり、ゴム製品指数の構成銘柄は11社となります（2021年5月7日現在）。とはいえこの指数は時価総額ベースであり、指数ウェイトのほとんどがタイヤメーカーとなりますので、タイヤメーカーの合成指数とみなすこともできるでしょう。

天然ゴム（RSS3）先物とゴム製品指数の比較

出所：日本取引所グループ

　まずは天然ゴム先物価格です。2000年以降の期間を見てみますと、第6回でもご紹介したとおり、2000年頃からの中国経済の急成長をきっかけとして世界的に資源・商品価格が長期的に値上がりし、歩調を合わせて天然ゴム先物価格も上昇することになります。

　2008年の金融危機により急落しますが、中国経済が一早く回復基調となり更には上海のゴム先物相場の思惑的な上昇に連動し、2011年には史上最高値を記録します。ただしその後は中国の年率GDP成長率が1桁台に鈍化したことに加え、生産国の生産量増加による供給過剰などを背景として長期の下落トレンドとなります。

　一方、ゴム製品指数を見てみますと、2000年代の天然ゴム価格上昇の場面では同様のペースで指数も上昇しており、この間は原材料価格値上がりの影響よりも需要拡大による恩恵の方が大きかったと言えるでしょう。

　2008年の金融危機以降は2012年末まで指数は低迷を続けます。しかしその後は2012年末のアベノミクスによる株価上昇に歩調を合わせて指数は上昇し、2019年まで一貫して市場全体のベンチマークである東証株価指数（TOPIX）を上回るパフォーマンスとなります。

　さてこの長期チャートで真っ先に問われるのは「2008年の金融危機以降の天然ゴム価格の急騰が、ゴム製品指数（タイヤメーカーの各社の株価）の低迷の原因になっていたか」という点です。

　結論としては「もちろんコストとしての影響はあったものの、最終的な業績や株価へのインパクトは大きくなかった」というのが正直なところです。

　例えば原材料高騰が直撃した2011年度のタイヤメーカー各社の決算資料を見てみますと、原材料のコスト増を価格改定や販売量増加で吸収することで各社とも増収増益を達成しています。つまりはこの期間の指数値の低迷は、原材料コストよりもむしろ欧州発の債務危機や東日本大震災といった需要側の要因が各社株価に及ぼした影響の方が大きかったと言えるでしょう。

　もちろん原材料高騰がなければ更に収益が増加した可能性も考えられます。とはいえ、例えば天然ゴム先物価格が6年ぶりの安値となった2015年度では、原材料のコスト減を価格改定等の収益の減少で打ち消しているなど、原料スライドの導入等により原材料コスト増減によるインパクトを受けにくい財務体制を構築していると考えられますので、やはり原材料コストが株価に与える影響は想像するより大きくはないのでしょう。

　したがって、今後タイヤ需要を含めたマクロ経済環境や販売力、価格改定の交渉力等に大きな変化が同時に生じるようなことがなければ、長期的に見た場合でも天然ゴム先物価格と（タイヤメーカーが中心の）ゴム製品指数の間にはそこまで大きな（負の）相関関係は生じないものと思われます。

　さて、今回はタイヤメーカーに主眼を置いた分析をしてみました。次回はタイヤメーカー以外のゴム関連会社について、簡単な指数を作成して天然ゴム先物価格がその値動きに影響しているかを調べてみます。

※次回の更新は2021年5月25日（火）頃の予定です。
※本稿に関わる分析内容は筆者の見解に基づくものとなります。

【参考資料】
タイヤメーカー各社 決算説明資料
東京証券取引所「東証指数算出要領（東証業種別株価指数・TOPIX-17 シリーズ編）」
東京証券取引所「東証上場銘柄一覧」