買収が高めた存在感とそれに伴う販売本数増

　為替円安等の追い風もあり、過去最高値の数字が並んだ国内タイヤメーカー4社の2024年12月期業績。ただ、国内での自動車メーカーの認証不正や海外での日系自動車メーカーの苦戦、グローバルマーケットでは地域によって中国や新興国の廉価タイヤの影響を受け、取り巻く需要環境は新車用、市販用ともに厳しく、タイヤ販売本数（乗用車用、トラック・バス用など）をみると前年実績を割る数字が並んだ。

　そうした中でも、ほぼ全ての地域で販売本数を伸ばしたのが横浜ゴムだ。北米こそ前年比横ばいだったものの、他の主要地域は全てで販売本数を伸ばし、世界合計は同105％とプラスで着地した。前年割れとなったブリヂストン、住友ゴム工業、TOYO TIREとは対照的な結果だった。

　もちろん、販売本数が全てではない。戦略として高付加価値品に注力し、汎用品の販売は絞っているというメーカーも確かにある。しかし、横浜ゴムも高付加価値品はしっかりと伸ばしている。同社が高付加価値品と位置付けるグローバルフラッグシップタイヤブランド「アドバン」は同106％、SUV・ピックアップトラック用タイヤブランド「ジオランダー」は同110％、「ウィンタータイヤ」は同107％だった。高付加価値品を伸ばしつつ、全体の販売本数も国内タイヤメーカー唯一のプラスだ。

　需要環境が厳しかった中、販売本数を拡大できた強みの源泉は何だろうか。2月19日の決算説明会で、同社の山石昌孝代表取締役会長兼CEOは、