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【新年トップインタビュー】

日本ゼオン社長田中公章氏、「新中計の最重点課題である風土改革を進めていく」

原材料 2018-01-16


 上期は売上高、経常利益、四半期純利益で過去最高業績を達成した日本ゼオン。田中公章社長は「2017年度は好調なままいけると考えているが、2018年度は厳しくなると社内に伝えている。新中期経営計画『SZ―20PhaseⅢ』の最重点課題である風土改革を粛々と進めていく」と語る。

 ■2017年を振り返って
 7月7日、川崎工場、総合開発センターに天皇陛下の行幸を賜ったことが最も印象深かった。当社にとって陛下の行幸は初めてのことであり、合成ゴムやフィルム関連の質問を受けた。川崎工場は、1959年に日本の会社として初めて合成ゴムを生産した工場であり、また当社はフィルムに関しても溶融押出法といった世界で初めての他社にはない技術を持っている。そうした面が評価され、陛下の行幸を賜ったと考えている。会社にとって大変光栄な出来事だった。

 企業業績の面では、為替や原油価格が堅調に推移し、一時期下がっていた天然ゴム価格も上昇するなど、当社にとっては追い風の環境で、上期(4―9月)は売上高、経常利益、四半期純利益で過去最高を更新することができた。

 また2017年は、新中計「SZ―20PhaseⅢ」がスタートした。2020年までの計画で、最終年度の売上高5,000億円を掲げている。

 新中計の中では、風土改革を第一に掲げている。改革すべき点はたくさんあり、2020年までの4年間で進めていくが、風土改革に終点はないと思っている。上司から言われてであったり、やらされている感の中で仕事をしている人が、いかに自ら進んで仕事をする、前向きなベクトルに変わっていくかだ。仕事に対する考え方、仕事のやり方を前向きなものに変えていかなければならない。進捗を確認してもまだまだの状況で、業績が良いうちに、もっと拍車をかけ、強く進めていかなければならない。

 ■2017年度の業績見通し
 足元の好調な流れでいけると考えている。懸念材料としては、例年の1―3月にモバイルパネル、テレビ用の大型パネルの生産が調整されることだ。当社としても、その部分の需要は下がるとの見方をしており、慎重に進めていく。ただ、エラストマー事業は原油、ブタジエン、天然ゴム価格が落ち着いており、需要も含め堅調に推移するとみている。

 ■2018年度の見通し
 足元の状況が急激に悪化するとは考えにくく、継続して欲しいが、一方でそんなに甘くもないと思っている。2018年度は、2017年度よりは厳しくなると社内で言って、引き締めている。風土改革を粛々と進めていく考えだ。

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