住友理工、名大と熱マネジメントの共同研究加速

　住友理工は6月22日、名古屋大学と結ぶ、指定共同研究制度に基づく共同研究契約が2年目を迎えたことを受け、松尾同大学総長と松井同社社長が会談したと発表した。

　同社は、名古屋大学が2016年9月に創設した指定共同研究制度を活用し、17年4月に同大学との間で、「有機材料の熱マネジメント展開に関する共同研究」契約を締結。材料技術の熱マネジメント展開を加速する包括的な共同研究として、材料開発や、材料の熱物性シミュレーション、特異な材料を使った熱機能デバイス・システムの開発など、年間4テーマ程度を設定し、新商品創出に必要なコア技術開発を推進している。

　今回の共同研究の背景には、自動車産業が「100年に一度」の大変革期に直面していることがある。特に電動化が進むと、従来の自動車が抱えていた熱流入・熱損失によるエネルギー損失の課題に加え、電動車特有のバッテリーやモーターなどから発生する熱が問題となる。そのため、高効率で快適な電動車の提供には、熱マネジメント技術の向上が課題となっている。

　19日に同大学で行われた会談には、両者から計9人が出席。松井社長が「次の自動車に向けた技術開発を我々が実現できるかどうかはまさに死活問題。積極的にリソースを使わせていただき、成果をだしていきたい」とコメント。

　また、同共同研究に関わる大学院工学研究科材料デザイン工学専攻の小山敏幸教授が「電気自動車（EV）のキーテクノロジーは熱。電気と同じように熱を自由にコントロールできれば、50年後の未来を先取りすることになる」とし、さらに研究を加速させることを確認し合った。