東部ゴム商組、商工・関連団体新年会を開催

　東部工業用ゴム製品卸商業組合（塩谷信雄理事長＝バン工業用品社長）は1月24日、帝国ホテル（東京都千代田区）で「第73回商工・関連団体新年会」を開催。4年ぶりに立食形式での開催となり、組合員やメーカー賛助会員、関連団体役員ら約230人が出席した。

　冒頭あいさつに立った塩谷理事長は「2023年は『すべての行事を完全復活させる』ことを目標に取り組んできた。結果、4年ぶりに全行事を開催でき、目標を達成した。

　2024年の活動としては、組合の伝統と歴史を継承しつつ、新たな取り組みにチャレンジし、さらなる活性化を図れる1年にしたい。今年は、夏の恒例行事だった野球大会の開催を、昨今の猛暑・酷暑により、選手の健康を第一に考え、3月とすることとした。『1人でも多くの方に行事に参加していただけるよう』工夫を凝らしながら会員の皆様に役立つ企画を実施していきたい」と語った。

　あいさつに続いて、塩谷理事長が令和6年の組合綱領を発表した。今年の綱領は内薗大介氏（大野ゴム工業）作の「変化を恐れずチャンスと捉え明るい未来を切り開こう」に決まった。

　続いて来賓を代表し、日本ゴム工業会の山石昌孝副会長（横浜ゴム社長）が「昨年を振り返るとゴム産業最大の需要先である自動車は、半導体などの供給不足が少し緩和され輸出も増加するなど、回復傾向が顕著となっている。ゴム製品の生産では、自動車関連部品が主力を占める工業用品、ゴムホースなどは比較的順調に推移しているものの、履物やゴムベルトは前年を下回っている。自動車用タイヤは、新車用は増加している一方で、市販用は厳しい状況だ。一方で出荷金額は引き続き前年を上回り、収益が改善した企業も多いようだが、原材料価格やエネルギーコスト、人件費、物流費の高騰など、厳しい経営環境が続いている。

　ゴムは弾性以外にも様々な特性を持っており、日常生活のあらゆるシーンに欠かせない素材だ。こうした状況下で、今後もITやAIなどを活用し、その特性を生かした製品の開発を進め、世の中の環境変化を機敏に察知することで、新しい価値提供をしていくことが重要と考えている。

　今年も組合の皆様と、製品の安定供給という側面だけではなく、共存共栄し新たな付加価値を生み出していくという側面からも、互いにサプライチェーンの一員として連携強化を強めていきたい」とあいさつした。

　その後、組合の山上茂久相談役理事（ヤマカミ社長）の乾杯の発声で歓談に入った。中締めは組合の黒川和彦副理事長（不二工業社長）が立ち、一本締めを行い散会となった。