日本ゴム工業会、会員各企業が抱える課題点解決するノウハウの共有を

　日本ゴム工業会は2020年に創立70周年を迎える。「日本ゴム工業会としては会員企業の皆さんに喜んでいただける工業会であるべきだと考える。グローバルには日本企業の優位性が発揮できるように、また経済や環境問題の対応など急速に変化していく中で、会員企業の皆さんが持つノウハウを共有しフィードバックすることで困り事を解決できる工業会でありたい」と池田育嗣会長（住友ゴム工業代表取締役会長）は70周年を迎える日本ゴム工業会のあるべき姿を語る。

　

ゴム業界全体として協力し合うことが必要な時代になってきている

　■2019年を振り返って
　2019年のゴム工業は、生産面ではタイヤは1－9月は前年に比べプラス2％程度で推移していたが、10月はダウンしており、通年でどうにか前年並みに納まるかといった状況だ。後半に関しては世界経済自体が安定を欠いて、ちょっと失速気味になったと感じている。

　一方で、非タイヤ部門では工業用品、ベルト、ホースも減少傾向で、工業用品とホースは3年振りに減少し前年とは様変わりした。ベルトは6年連続でマイナス。ゴム工業全体では需要が下がり気味といった感じで受け取っている。

　日本ゴム工業会では会員企業に対してアンケートをとって現況などを調査しているが、上期に対しては「景気自体は前年とあまり変わらない」との回答を得ていたが、実際には7月以降急激な景気の減速感が高まってきている。

　それらに増して経営上の課題もある。ひとつは設備が古くなってきてこれを更新しなければならない、従業員の確保が難しくなってきている、人件費や物流費などのコストが上昇している等であり、こうした中で、最大の問題である需要の減速といった状況をいかに克服していくかということだ。

　ただし、