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松井徹社長が方針を語る

住友理工、EV化加速に対応急ぐ

工業用品 2017-10-23

会見する松井社長(右)と前田裕久常務


説明する松井社長


 住友理工の松井徹社長は10月17日、名古屋・名駅のグローバル本社で「自動車用品部門の事業展開」について現状と、特に加速するEV(電気自動車)化への対応について方針を示した。

 その中で松井社長は「自動車のEV化は当初予想より加速しており、危機感を覚えるものだ。EV化が進めば、これまで内燃機関車で使用されていた防振ゴム類やホース類で減少、または使用されなくなる部品が出てくる。一方、EV化でも必要でかつ高機能化し、増加する部品もある。すでに当社はEVに向けた部品供給も行っており、EV化で必要な新規製品の開発や一般産業用部品分野の成長も加え、相対的にEV化による影響度は12%程度にとどまる」との見通しを明らかにした。

 同社は自動車を取り巻く環境の変化を受け「当面まだ内燃機関車の需要も伸びるので、同時に電気自動車に向けた製品開発との両輪で事業を推進していく」(同)方針だ。

 住友理工の2016年度の売上高は4,226億円で、このうちエンジンマウントや足回りでの防振ゴム類は2,334億円と55%を占める。また燃料系、キャニスター、オイル系ホースやラジエターホースなどは1,046億円と24%を占めている。

 製品事業ごとのEV化の影響を見ると、同社が世界トップを誇る防振ゴムでは、耐熱ゴム製品のエンジンマウント、液体封入式エンジンマウント、エグゾーストバイブサポート。アクティブ製品では電気式アクティブ・コントロール・マウント(E-ACM)、バイブレーション・キャンセレーション・システム(VCS)など、また軽量化部品でも樹脂ブラケット製品群が置き換わるか、使用されなくなる。

 しかし、シャーシ系のサスペンションブッシュをはじめ液体封入式サスペンションブッシュ、メンバーマウント、ストラットマウントなどは「エンジンがなくなることで静かになるための音対策によって、現状より増えたり高機能化した製品が要求され高付加価値化すると考えられる」(同)ところだ。

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