日本免震構造協会、第17回免震フォーラムを開催

　日本免震構造協会（和田章会長）は12月18日、日本青年館ホテル（東京都新宿区霞ヶ丘町）で、第17回免震フォーラム「免震建築のこれからを考える」を開催した。

　免震建物は現在、戸建て住宅を除き約4,000棟が建設されており、熊本地震や東北地方太平洋沖地震でも免震性能の有効性が実証され認知度も高まっている。一方で、免震装置の地震による二方向変形時の変形能力の低下やエキスパンションジョイントの変形追従性、長周期・長時間地震動への対応などの課題も浮き彫りになってきている。

　同フォーラムでは、これらの現状と課題を整理し、これからの免震建築のありかたを考える場としたもの。当日は会員企業から約150人が参加した。

　冒頭、和田会長があいさつに立ち、「1981年の新耐震設計基準の導入から、倒壊しなければ人命は確保できるという考えのもと耐震型の集合住宅などが建設されてきた。しかし、地震後には倒壊しなくてもヒビなどが入り、住人はその建物には戻らないという事例も多い。そういった建物の取り壊しなどの後始末は国が税金で行っている。このような状況を考えると、やはり免震建築が良いのではないか思う。統計では全国の建築物の5－10％が免震設計となっているが、早く半分くらいを占める時代が来るように議論していきたい」と述べた。

　フォーラムでは、基調講演として①「数千年に1度の地震と想定すべき設計用・検証用地震動」工学院大学教授・久田嘉章氏②「免震建築の現状の課題と将来展望」北海道大学教授・菊地優氏―が行われた。

　①では、最近想定されている地震動レベルが大きくなってきていることを踏まえ、過去に観測された強震動波及や各種強震動予測手法の課題などから、想定すべき設計用地震動のあり方について発表。②では免震建築が普及しはじめてから現在までを振り返り、その課題を整理するとともに今後の免震建築の方向性を示した。また液体や気体を使用し、建物と地面を完全絶縁状態にする免震の未来像についても述べた。

　その後、休憩を挟み会員企業による4つの講演が行われた。ブリヂストンでは森隆浩氏が「長周期地震動に対応した免震ゴム最新技術の動向」について講演した。