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免震構造協会がフォーラム

免震建物、熊本地震で性能発揮

工業用品 2016-09-12

熱心に聴講する参加者

熱心に聴講する参加者


 日本免震構造協会(和田章会長)は9月2日、東京・新宿区の工学院大学新宿キャンパスで、「第16回免震フォーラム『迫り来る自然災害の脅威』―熊本地震を教訓に、大地震、火山噴火に備える―」を開催した。

 免震フォーラムは毎年、「防災の日」の9月1日前後に開催している。第15回は2012年に開催したが、その後、同協会の20周年記念事業などが重なったため、今回は4年ぶりの開催となった。

 冒頭、和田会長は「昨今はどの地域で何%の地震発生の可能性がある、などと盛んに報道されているが、地震はどこでも起こる。発生の確率を議論するよりも、常にどこでも起こり得るということを意識していることが大事」とあいさつした。

 フォーラムは13時から、宮城磯治産業技術総合研究所活断層・火山研究部門主任研究員が「わが国の火山活動の現状、将来の脅威、地震との関連」、武村雅之名古屋大学減災連携研究センター教授が「歴史に学ぶ防災論:関東大震災は語る」―をテーマに基調講演を行った。

 宮城氏は日本でも数少ない火山学者の一人。火山学者としての立場から、マグマ、火山、噴火、地震の関連性を解説した。

 武村氏は地震学者で、関東大震災研究の第一人者。関東大震災の教訓を現代にどのように活かしていくべきかを解説した。

 休憩をはさみ、14時45分からは、髙山峯夫福岡大学工学部教授が「熊本地震による耐震建物と免震建物の挙動」、久田嘉章工学院大学建築学部教授が「地震観測データと長周期・長時間地震動と震源近傍の強震動」、中澤昭伸織本構造設計が「度重なる予想外の地震・今まで通りで良いのか構造設計」―と題して講演を行った。

 髙山氏は、熊本県内に23棟ある免震建物の約3分の2を調査。それによると、病院やホテルなどは熊本地震後も業務を継続することができ、またマンションではインフラが復旧した段階で通常通りの生活を送ることができたなど、免震建物がその効果を十分に発揮したことが実証できたという。

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