TOYO TIRE、海外市販用数量減でタイヤ事業は減収減益

　TOYO TIREが8月9日に発表した19年12月期第2四半期（1-6月）業績は、売上高が1,785億5,800万円で前年同期比3.9％減、営業利益が153億4,400万円で同26.2％減、経常利益が138億5,200万円で同27.1％減、純利益が75億2,100万円で同6.4％増となった。

　営業利益段階における増減要因は、タイヤ事業で66億円の減益（販売要因▲39億円、製造コスト▲11億円、為替▲9億円、販管費▲4億円、原材料▲2億円）、その他で11億円の増益（自動車部品事業＋11億円）となり、差し引き55億円の減益となった。

　セグメント別にみると、タイヤ事業は売上高が1,556億3,400万円で同2.8％減、営業利益が161億1,400万円で同28.9％減。

　北米市場における市販用タイヤは、同社が強みとするライトトラック用タイヤの販売は前年並みとなったが、乗用車用タイヤの販売が前年を下回ったことにより、販売量、売上高ともに前年同期を下回った。

　欧州市場における市販用タイヤは、ロシア、英国などの販売が前年を下回ったことに加え、円高の影響もあり、販売量、売上高ともに前年同期を下回った。

　新車用タイヤは、国内市場において同社製品装着車種の販売減少の影響があったものの、海外市場における新規ビジネス獲得により、販売量は前年同期を上回り、売上高は前年同期並みとなった。

　国内市販用タイヤは、冬用タイヤの出荷が前年を下回ったものの、夏用タイヤの出荷が好調に推移したことで販売量、売上高ともに前年同期を上回った。

　自動車部品事業は売上高が228億8,800万円で同10.8％減、営業損失が7億5,600万円（前年同期は19億100万円の損失）。

　防振ゴムの売上高は、ほぼ前年同期並みとなったが、軟質ウレタン事業（バンパーの販売事業を除く）の事業譲渡により減収。一方、利益面は損失幅が縮小した。

　また、同社は第2四半期（4-6月）おいて、免震ゴム問題の状況が進捗し算定が可能となったことから、補償費用等7,300万円、諸費用8億3,100万円（主に免震ゴム対策本部人件費等）を計上した結果、累計（1-6月）で23億3,100万円（製品補償対策費21億3,500万円、製品補償引当金繰入額1億9,500万円）を特別損失として計上している。

　売上高予想を下方修正
　また同社は同日、19年12月期通期業績予想の修正を発表した。為替レートを円高に見直したことになどにより、売上高を下方修正する。

　■通期業績予想
　売上高＝3,850億円（前回予想4,000億円、増減率3.8％減）◇営業利益＝400億円（前回予想と変わらず）◇経常利益＝372億円（同）◇純利益＝239億円（同）