経営上の懸念は「景気の動向」や「原材料価格の動向」

　まず「ゴム産業の景気の現状」については「横ばい」と回答した企業が55.5%と半数以上を占めた。次いで多かったのが「まずまず」で23.6%だった。メーカー、卸商社とも、ほぼ同様の傾向を見せた。メーカーよりも地域の状況が反映されやすい卸商社で比較すると、西日本地域に比べ「まずまず」「好調」を含めた好景気回答は、東日本地域が多かった。一方、中日本地域は西日本地域よりも少なかった。

　「ゴム産業の今後の景気見通し」については、「横ばい」回答が63.6%、「若干上昇」20.9%、「上昇」はゼロ、「若干下降」と「下降」の2回答は、合わせて12.7%となった。「横ばい」回答は卸商社の方が多く、「若干上昇」はメーカーが多かった。地域別で卸商社の回答を比較すると、東日本は好調2回答が3割台後半で、西日本よりも明るい見通し。中日本は1割強と西日本よりも厳しく見ている。

　東日本地域は、東京五輪に関わる新設・再開発需要や震災復興需要が見込めるが、西日本地域には、こうしたビッグプロジェクトが見当たらず、現状維持の見通しが多くを占めている。

　「16年度の売上高」は、増加2回答が43.6%、減少2回答が20.9%と、増加回答が減少を大きく上回った。

　「17年度の売上高予想」は、増加2回答が49%と半数を占め、減少2回答は8.2%と1割に満たなかった。

　「経営上の懸念」は、「景気の動向」が51.8%と最も多く半数を占めた。次いで「原材料価格の動向」が46.4%で、特にメーカーでは70%を占めた。今年は原材料価格の高騰を理由にタイヤやゴムベルトの値上げが相次いだ。「労働力の不足」も深刻な問題で、特に地方の中小企業の工場で人手の確保が厳しくなっている。

　「人材確保の現況」については、「不足している」と「若干不足している」の2回答が67.3%を占めた。