住友ゴム工業、タイヤ事業は増収減益

　住友ゴム工業の2025年12月期第1四半期（1～3月）業績（IFRS）は、売上収益が2,877億8,000万円で前年同期比1.2％減、事業利益が141億3,200万円で同39.0％減、純利益が35億6,100万円で同85.7％減だった。

　事業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、価格で28億円、数量・構成他で15億円、固定費で20億円、産業品他で8億円の計71億円の増益。減益要因は、原材料で88億円、直接原価で6億円、為替で15億円、経費で28億円、スポーツで25億円の計162億円の減益。差し引き91億円の減益となった。

　セグメント別にみると、タイヤ事業は、売上収益が2,445億7,400万円で同0.2％増、事業利益が109億3,200万円で同40.2％減。

　国内新車用タイヤは、前年同期に一部自動車メーカーにおいて減産があったことなどもあり販売本数は大幅に減少。国内市販用タイヤは、年初から各地で降雪や厳しい冷え込みが相次いだ影響で冬タイヤを中心に業界需要が好調だったことから、冬タイヤの販売は前年同期を大幅に上回った。夏タイヤは、採算重視の販売方針をとったことで前年同期から微減となった。国内市販用タイヤ全体としてはオフテイク品の受注減が影響したことで前年同期を下回った。

　海外新車用タイヤは、中国を中心にアジア圏における自動車メーカー向けが大きく減少。海外市販用タイヤは、アジア・大洋州地域において、中国での販売は市況低迷の影響で低水準にとどまっているが、前年同期に大きく落ち込んでいたインドネシアでの販売が回復したことなどもあり、全体としては前年同期を上回った。欧州地域においては、FALKENブランドの強みであるオールシーズンタイヤは拡販できたが、インフレや市況の低迷を背景に欧州全体としての販売は前年同期を若干下回った。米州地域においては、北米では主力商品のワイルドピークシリーズは販売好調を維持したが、北米全体においては前年同期の販売本数が多かったことの反動に加え、他社廉価品のシェア拡大の影響もあり前年同期を下回った。南米においては、販売代理店と柔軟に連携しながら拡販を進めたことに加え、ブラジル通貨安が急速に進んだことなどによりマーケットにおいて他社輸入品が減少したことの影響もあり、販売が伸長した。

　スポーツ事業は、売上収益が324億2,300万円で同11.7％減、事業利益が17億3,600万円で同58.9％減。

　ゴルフ用品は日本や米国では増収となったが、韓国の市況悪化の影響により売上収益は前年同期を下回った。テニス用品は主要市場である日本や欧州で増収となったことから、売上収益は前年同期を上回った。

　産業品他事業は、売上収益が107億8,300万円で同2.1％増、事業利益が14億8,300万円で同121.9％増。

　医療用ゴム製品は、2024年１月に欧州の製造・販売子会社株式の譲渡を実施したことにより欧州向け販売が減少したが、インフラ事業をはじめ、制振事業やOA機器用ゴム部品事業の販売が好調だったことなどにより増収増益となった。

業績予想を修正

　同社は2025年12月期業績予想を修正した。円高の影響やタイヤ販売本数の減少を反映し、前回予想よりも売上収益の減少が見込まれるものの、利益面は米国の関税引き上げに起因するマイナス影響を価格転嫁等で吸収する計画としている。

　■2025年12月期通期業績予想
　◇売上収益＝1兆2,200億円（前回予想1兆2,500億円、増減率2.4％減）◇事業利益＝950億円（前回予想と変わらず）◇純利益＝450億円（同）