日本ゴム機械懇話会、第49回総会を浜名湖で開催

　日本ゴム機械懇話会（略称：JRM、山中亨会長＝ミクロ電子社長）は4月9日、「第49回総会」 をグランドエクシブ浜名湖（静岡県浜松市）で開催し、会員企業の17社から20人が出席した。

　総会に先立ち、1月に逝去した宮元五郎東海ロール社長へ黙祷が捧げられた。総会は鈴木康三会計監査（松田製作所社長）の司会で行われ、初参加の加藤進一加藤事務所社長および濱野洋生東海ロール新社長が紹介された。

　続いて山中会長が「トランプ関税に伴う株価や為替の乱高下など、世界的な経済情勢不安定化の影響で、ようやく立ち直りの気配がみえてきたゴム機械業界の先行きにも、不透明感が漂ってきた。このような状況下だからこそ、情勢分析が必要不可欠であり、今日の総会を情報交換などの機会として、是非とも活用してほしい」とあいさつした。

　山中会長のあいさつの後、役員改選・会計報告が行われ、役員の留任が満場一致で承認された。

　続いて恒例の出席企業各社の近況報告が行われた。それによると、前期以降の受注状況は増加傾向にあり、売上高はコロナ前の水準にほぼ回復したという報告が大半を占めた。分野別では、自動車関連受注は、ホンダと日産の経営統合問題の余波などで、未だに本格的な回復に至っていないものの、それ以外の分野が伸長。さらに新規開拓に注力し販路拡大に繋がっているとの報告が多く寄せられた。

　なお、国内の受注動向は、更新や修理案件が主体で、特に人材不足の影響により、自動化設備への更新需要が増加傾向にあるとの報告が多かった。人材に関しては、懇話会会員自体も不足しており、受注対応が難しい案件もあるという。

　海外の受注動向は、中国関連は経済停滞の影響で大幅な減少傾向にあり、ベトナムなど他国への販路開拓を進めているという報告も多かった。

　利益面に関しては、原材料費や物流費の高騰が利益を圧迫しているという企業が大半を占めた。価格転嫁を実施したものの、想定以上に高騰しており、全てを転嫁し切れていないという企業が多かった。

　今後に関しては、トランプ関税の影響が最大の懸念材料とする意見が多くの企業から寄せられた。現時点では業績への影響が不透明なため、対応策を検討しているとの報告が大半を占めた。

　続いて「採用難時代における人材確保に向けて～若手の価値観と採用戦略～」と題した講演会が、インディードリクルートパートナーズのグロースマーケット営業3部鶴岡通グループマネジャーを講師に開催された。鶴岡マネジャーは、①現在の転職市況感について＝少子高齢化・人生100年時代、Z世代（26歳以下）の転職状況、第二新卒採用の求人状況②若手のキャリア感について＝Z世代の学生のキャリア感の変化、Z世代の社会人が希望するキャリア感、Z世代はゼネラリストとしてのキャリア形成を重視している③人材確保のための採用戦略について＝若年層×ベテラン層の採用に注力、エントリーキャリア（若年層求職者）専門組織の立ち上げーーなどの各項目ごとに図表を交えて分かりやすく解説した。講演後には多くの質問が寄せられ、人材募集への関心の高さが伺えた。

　閉会のあいさつは石川原圭副会長（中山商店事業責任者）が務め、「総会が50回目を迎える次回は、記念として10月9～12日にベトナム・ハノイで海外視察を検討している」と報告した。