住友理工、自動車用品、一般産業用品とも増収減益

　住友理工が5月10日に発表した19年3月期業績（IFRS）は、売上高が4,697億500万円で前期比1.5％増、事業利益が93億7,900万円で同27.1％減、純損失が50億2,200万円（前期は35億2,800万円の利益）となった。中国・アジア市場で自動車、インフラ分野向けの販売が好調で増収となったが、利益面は2013年に買収した防振ゴム事業子会社の減損損失等が響いた。

　自動車用品は売上高が3,981億6,000万円で同1.2％増、事業利益が77億7,100万円で同20.4％減。国内は軽自動車の生産台数増加により増収。海外は第3四半期以降の中国自動車市場の縮小などによる自動車生産減速の影響を受けた。事業利益は米国での人手不足による生産性悪化が継続、鋼材価格上昇や販売減速による収益性の悪化のほか、ブラジルでの急激な売り上げ減少、メキシコでの新製品立ち上げコストの増加などが響いた。

　一般産業用品は売上高が715億4,500万円で同3.0％増、事業利益は16億800万円で同48.0％減。インフラ分野では、中国における建設・土木機械の需要が増加したことから高圧ホースの販売が増加。エレクトロニクス分野のプリンター向け機能部品は需要減速により減収、住環境分野は制震ダンパーが減収となった。

　20年3月期業績予想は売上高が4,700億円で前期比0.1％増、事業利益が100億円で同6.6％増、純利益が20億円（前期は50億2,200万円の損失）。各国で自動車生産台数が停滞すると見込み、売上高はほぼ前期並みを予想。一方、利益面は生産性が悪化した米州拠点や日本、欧州の赤字拠点を中心に収益力回復に取り組む。