住友理工社長松井徹氏、「自動車事業戦略会議で打つべき手を検討」

　EV化の流れが加速しつつある自動車業界。住友理工の松井徹社長は「世間で言われているほど、当社への影響は大きくない」と語る。ただ「EV化の波は着実に来る」とし、自動車新商品開発センターや自動車事業戦略会議を立ち上げ、対応を進めている。一方、一般産業用品は建機用高圧ホースを中心に足元が好調。今後は感光性水現像フレキソ版や鉄道車両用防振ゴムで海外強化を図り、また健康介護分野では中国で市場開拓を、制震ダンパーは国内で拡販をそれぞれ強力に推し進めていく。「自動車用品の売り上げを伸ばしつつ、一般産業用品の売上高比率を2割に上げていく」。

　■2017年を振り返って
　上期は立ち上げロスなどがあり、業績は公表値に対し若干の未達だった。下期は為替の影響等もあるだろうが、上期分を取り戻し、増収増益にしていく考えだ。地域としては北米が前年よりもやや下がり、南米は回復してきた。中国も好調を持続しており、東南アジアもゆっくりとだが、良くなってきている。

　自動車用品は北米、中国が昨年度後半に好調だったため、それと比較すると今期は若干落ちる。一方、一般産業用品は日本、アジア、中国が非常に好調でこれが持続するだろう。

　■EV化について
　EV化の進展は予想よりも加速しているとみている。技術の進化への対応をしっかりと見据えないとならない。

　EV化の当社への影響は、世間で言われているほど大きくなく、またEV化も1、2年で急速に進展するわけではないとみている。ただ、EV化の波は着実に来る。それに対し、当社としてどう対応し、どう事業を発展させていくかだ。16年に開設した自動車新商品開発センターで、EV化に向けて何ができるかを検討している。

　また、昨夏に私が委員長となり、事業本部長で構成されている自動車事業戦略会議を立ち上げた。ここで、2030年、2050年の自動車業界がどのようになり、当社として何を加速すべきか、どういう手を打つべきかを検討している。1月中にはその方向性をまとめたい。