住友ゴム工業、TPMS（タイヤ空気圧監視システム）を展開

　住友ゴム工業は7月から、TPMS（タイヤ空気圧監視システム）の販売を開始した。同システムを活用したトラック向け「タイヤ空気圧・温度管理サービス」を同月から、ダンロップのトラック用タイヤ取り扱い店で提供しており、注力事業であるタイヤのソリューションビジネスの展開に本腰を入れている。9月8日に開催した「DTS（ダンロップタイヤショップ）全国TB（トラック・バス）タイヤ作業コンテスト」では、ダンロップタイヤの河瀬二朗社長らが出席のもと、報道陣に向けて改めて同システムを訴求した。

　TPMSはタイヤの空気圧や温度をリアルタイムで監視し、異常を即座に検知することで、運送業の安全性と効率性を大幅に向上させるシステム。空気圧や温度などを通知し、タイヤ管理を最適化することで、コストメリットを活かしつつ、ワンストップでのサポートが実現できる。

　導入のメリットは3つ。ひとつは安全性の向上で、トラックの走行中のスローパンクを早期発見でき、ドライバーと積み荷の安全を守る。2つ目は業務の効率化で、専用デバイスで空気圧の点検を効率化し、タイヤトラブルによる車両停車時間を短縮する。運行管理者の煩雑な業務を改善し、記録簿への連携も可能となる。3つ目はコストメリットで、適正空気圧の走行により燃費が改善され、タイヤ寿命を保持できる。また、パンクの早期発見により、タイヤ、ホイール、車両の修理費用低減に繋がるほか、燃費改善によるCO2排出量の低減や、パンクの早期発見によるタイヤ廃棄量の低減など、サステナビリティへの取り組みも強化できる。

　導入対象となる運送業界は、物流の2024年問題に伴うドライバーの時間外労働の規制で、本業以外の業務量が増している。また、法改正によりタイヤのトラブルが発生した際の罰則も強化されており、メンテナンスの正確性はこれまで以上に重要視されている。同社では業界の悩み解消を目指し、タイヤの定期的メンテナンスやタイヤ購入・作業料金の平準化など、業界を支える取り組みを行ってきた。7月のTPMS発売により、空気圧・温度管理のサービスを加え、ソリューションビジネス事業を本格化していく。

　ダンロップタイヤの河瀬二朗社長は、「TPMS導入により、安全走行、コスト削減、労働生産性向上、環境負荷への対応と4つの経営課題を解決できる。TPMSは今後のソリューションビジネスにおけるキーデバイスとなる」と語った。