DUNLOPの住友ゴム工業は、国際的な天然ゴム研究のプラットフォームであるHRPP（Hevea Research Platform in Partnership）のプロジェクトとして、タイ王国天然ゴム公社（RAOT）、フランス国際農業開発研究センター（CIRAD）、タイ王国のカセサート大学およびコンケン大学と共同研究協定を8月7日にタイ・バンコクで締結した。

タイの研究機関・大学と連携し、生産性向上を目指す

共同研究協定締結の様子

　同研究では、ゴムノキから天然ゴムの原料となる樹液（ラテックス）を採取（タッピング）する回数を減らす「低頻度タッピングシステム」が天然ゴムの品質や内部構造に与える影響を調査。あわせて、ゴム農家が同システムを導入する際の課題や促進のための要因を分析する。これにより持続可能な天然ゴム調達に向けた取り組みを加速していく。

　東南アジアの天然ゴム産業では、ゴム価格の変動に加え、気候変動や労働力不足への対応が課題となっている。なかでもタイでは、ゴムノキから樹液を採取する労働者の不足が深刻化しており、小規模農家では、労働力の高齢化や担い手不足が課題となっている。

　「低頻度タッピングシステム」は、ゴムノキから天然ゴムの原料となる樹液（ラテックス）を採取（タッピング）する回数を減らす手法。採取作業に必要な労働力を減らせることから、天然ゴム産地における人手不足対策として期待されている。

　これまでの研究では、ラテックス生産を促進する植物成長調整剤を併用することで、3日に1回のタッピングでも、従来の2日に1回の方法と比べて生産性やゴム品質の面で有効な結果が得られている。その成果についてはこれまでに2件の学術論文を発表している。

　また、4日に1回、6日に1回、10日に1回のタッピングについても研究が進められているが、そこで得られる天然ゴムの品質や特性は十分に解明されていない。さらにゴム農家が同システムを導入する際のコストや労働負担の変化などの課題や導入促進のための要因については、さらなる検証が必要となる。

　同研究では、「低頻度タッピングシステム」における採取頻度の違いが天然ゴムの品質や内部構造に与える影響に加え、その導入に伴う社会経済的側面について調査する。得られた技術や知見を活用し、持続可能な天然ゴムの調達推進に貢献する。