コロナの反動等で全品種マイナスに
2021年の手袋国内販売数量、家庭用11.6%減、極薄31.3%減、作業用1.0%減
工業用品 2022-03-23
日本グローブ工業会がまとめた2021年の手袋国内販売数量統計によると、家庭用手袋は、8,400万5,000双で前年比11.6%減。2020年はコロナ禍での外出自粛などにより、家庭内での炊事・料理の時間増加や衛生意識の高まったことで前年比6%増と伸長したが、2021年はコロナ前の2019年を下回る結果となった。素材別の販売構成比はビニール58%、ゴム31%、ニトリル11%と大きな変動はなかった。
極薄手袋(医療用除く)は、44億2,148万9,000枚で前年比31.3%減と大幅なマイナス。2020年はコロナ禍に伴うユーザーの衛生意識の高まりにより、飲食業・清掃・介護など、さまざまな場面で手袋装着が必須となったことで前年比22.2%増と大幅に伸長。医療用の検査・検診用にも一部代替され、需給のひっ迫も問題となった。2021年はアウトサイダーを含む供給が旺盛となったことで、必要とされる需要先への在庫が一巡したとみられる。
作業用手袋は、1億2,450万双で前年比1.0%減。3年連続のマイナスとなった。コロナ禍よる製造現場の稼働低下の影響もあったが、業種・業界の好不調も影響し、品種別実績はまだら模様となった。2020年は上期の工場稼働減などが影響し、前年比2.3%減だった。
医療用手袋は、手術用は6,474万9,000双で前年比21.1%減。コロナ禍による手術数の減少に歯止めがかからず、大きく落ち込んだ。また、政府によるコロナ対策としての買い付け・無償供与も影響し、医療機関の在庫が増加したとみられる。
検診用手袋は、5億1,042万8,000枚で同10.2%減。コロナ禍の品薄状態が解消されたことや上記理由による在庫増、一般用途の極薄手袋での代替が影響した。
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