住友理工、自動車用品、一般産業用品とも増収増益

　住友理工の2022年3月期第1四半期（2021年4～6月）業績（IFRS）は、売上高が1,097億8,600万円で前年同期比67.9％増、事業利益が27億1,300万円（前年同期は80億4,300万円の損失）、純利益が17億3,400万円（同73億8,100万円の損失）となった。

　セグメント別にみると、自動車用品は売上高が947億円で同78.6％増、事業利益が14億円（同82億円の損失）。

　日本、米州、欧州は、半導体不足による自動車の減産影響を受けたものの、前年同期における経済活動の制限や生産調整などによる影響からの反動により、生産台数が増加したことで増収。

　アジアは、中国は一部で半導体供給不足による減産影響を受けたものの、全体としては販売が好調に推移したことならびに為替換算によるプラス影響もあり増収。タイは新型コロナウイルス感染症拡大の影響が見られたものの、輸出向けを中心に生産台数が増加したことで増収。その結果、アジア全体でも増収となった。

　自動車用品の事業利益については、北米、中国を中心にグローバルで原材料高騰の影響があったものの、各地域での増収により、黒字転換を果たした。

　一般産業用品は売上高が 151億円で同21.9％増、事業利益が13億円で同8.9倍。

　化成品事業は、経済活動の回復などに伴って、プリンターの需要も緩やかに回復し、増収。

　産業用ホース事業は、各国の経済活動の回復により、住宅・インフラへの投資が活発となったため、日本は輸出向けを中心に需要が増加したことで増収。中国は前期にインフラ投資などが旺盛だった影響からの反動減が一部で見られたものの、全体としては販売が好調の推移し増収となった。

　一般産業用品の事業利益は、全ての事業部門で増益となった。

　2022年3月期通期業績予想は、売上高4,450億円で前期比11.8％増、事業利益135億円で同71.7％増、純利益35億円（前期は49億5,700万円の損失）を見込んでいる。