住友理工、売り上げ堅調も新規品立ち上げ遅れ利益減

　住友理工は11月14日、都内で18年3月期第2四半期（4－9月）決算説明会（国際会計基準）を開催。前田裕久取締役常務執行役員らが出席し、業績の概況について説明した。

　それによると、売上高は2,219億5,800万円で前年同期比10.4%増、事業利益※は49億100万円で同1.7％減、営業利益は47億7,100万円で同6.0%減、四半期純利益が10億7,100万円で同50.6%減となった。

　「中国・アジア市場が好調だったことに加え、為替換算の影響（約70億円のプラス）で売上高は増加したが、自動車用品事業における新規品立ち上げコストの増加により利益は減少した」（前田常務）。

　事業別では、自動車用品事業は売上高が1,881億3,700万円で同9.1%増、事業利益が35億4,200万円で同28.2％減。売り上げ面では、国内は自動車生産台数の増加に伴い前年実績を上回ったほか、海外は中国、欧州、南米が堅調で販売量が増加。一方、事業利益は北米での販売減や北米・アジアでの新規品立ち上げコストの増加により減益となった。

　一般産業用品事業は売上高が338億2,100万円で同18.3%増、事業利益は13億5,900万円で同25.1倍。プリンター向け機能部品の販売が増加したほか、中国のインフラ投資増加により建設・土木機械向け高圧ホースや鉄道車両用防振ゴムの売り上げが増加。住宅用制震ダンパーも増収となった。利益面では販売増に加え、増産や継続的なコストダウンにより大幅な増益を達成した。