住友ゴム工業、タイヤの摩耗を三次元で見える化する検知システムを村田製作所と共同開発

　住友ゴム工業は、 村田製作所と共同でタイヤ形状を三次元でとらえて摩耗を検知し、ユーザーへデータでフィードバックするタイヤ摩耗検知システムを開発しており、2025年から順次DUNLOP直営店（タイヤランド）で実証を開始する。


　住友ゴム工業のタイヤメンテナンスおよびタイヤ開発に関する知見と、村田製作所の通信市場で培った三次元計測によるセンシング技術や自動車市場における技術的知見を融合させることで、摩耗データを高精度かつ三次元で計測する技術を確立し、幅広い使用環境や車両･タイヤに対応可能な摩耗検知デバイスを開発。

　同システムは、スマートフォンのアプリケーションを用いて摩耗検知デバイスでタイヤをスキャンし、タイヤ表面データをアルゴリズムで解析することで、タイヤ摩耗を三次元で正確に把握することが可能になる。ユーザーには、3段階でタイヤ各主溝の摩耗状態が表示されるとともに、偏摩耗があった場合にはその位置がフィードバックされる。

　一般的にタイヤの摩耗確認では、専用のツールを用いて人が主溝の深さを計測するため、緻密な計測値を要する場合では計測条件などにより誤差が発生することがある。また、タイヤの偏摩耗については、主に目視での確認で判断し、作業者の熟練の程度により正確性を高めていた。そのため、住友ゴム工業と村田製作所は、タイヤ摩耗をセンサーで見える化しユーザーに数値でフィードバックする摩耗検知システムの共同開発を2021年9月から開始した。

　トラック･バス事業者が抱える課題として、2024年問題や脱炭素が挙げられるように、近年コスト低減や環境経営への需要は益々高まっている。住友ゴム工業では、実証を通して摩耗･偏摩耗の傾向からタイヤ交換やローテーション時期を予測し、計画的なメンテナンスにより車両稼働率の向上に繋げることができるという。また、摩耗したタイヤ表面のゴムを貼り替えて再利用する省資源なリトレッドタイヤにおいても、ローテーションなどの適切なタイヤ管理によって、土台として利用できる質の高い台タイヤが増えることでリトレッド回数の向上が期待できる。