住友ゴム工業、「気候関連財務情報開示タスクフォース」に賛同

　住友ゴム工業は、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言に賛同を表明した。今後は、TCFDの提言に基づき、気候変動が事業に与えるリスクと機会の両面に関して、ガバナンス、戦略、リスク管理、目標と指標の4つの基礎項目に基づいて情報開示を進めていく。

　同社は、社会や環境と共存しながら持続的に事業を行うことに重点を置き、全社戦略実現に向けての大きな原動力、加速力を獲得すべく、2020年12月に新企業理念体系「Our Philosophy」を制定。

　私たちの存在意義＝Purposeを「未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる。」と定めた。今回定義したPurposeをあらゆる意思決定の拠り所、行動の起点とすることで、経済的価値のみならず社会的価値の向上に取り組み、持続可能な社会の発展に貢献していく。

　■気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）＝国際金融機関であるFSB（金融安定理事会：本部スイス）が、気候変動リスクが金融システムの安定を損なう重大なリスクであるとして、気候変動のリスクと機会が、財務に及ぼす影響を開示するように求める提言を行い、2017年にTCFD（The FSB Task Force on Climate－related Financial Disclosures）として制定。2021年6月現在、世界中の2,000を超える企業、政府、国際機関などがTCFDの提言に賛同している。