住友ゴム工業、タイヤ事業は大幅増益

　住友ゴム工業の2021年12月期第1四半期（1～3月）業績（IFRS）は、売上収益が2,136億8,800万円で前年同期比12.0％増、事業利益が162億200万円で同468.3％増、純利益が106億6,900万円（前年同期は34億300万円の損失）となった。

　事業利益段階の増減要因は、増益要因として、原材料18億円、価格12億円、数量・構成他62億円、直接原価10億円、為替3億円、経費5億円、スポーツ29億円の計139億円の増益。減益要因として、固定費2億円、産業品他3億円の計5億円の減益。差し引き134億円の増益となった。

　セグメント別にみると、タイヤ事業は売上収益が1,803億500万円で同10.5％増、事業利益が131億4,600万円で同459.4％増。

　国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足や福島県沖地震の影響により自動車メーカーの生産台数が減少したことなどにより減収。国内市販用タイヤは、年始の降雪で冬タイヤが販売を伸ばしたことに加え、「ダンロップ」ブランドの低燃費タイヤやオールシーズンタイヤの拡販で増収となった。

　海外新車用タイヤは、中国をはじめとして多くの地域で販売を伸ばし増収。海外市販用タイヤは、アジア・大洋州地域では中国を中心に販売が増加し、欧州・アフリカ地域では市況回復の早い地域を中心に拡販を進め、米州地域では高機能商品を含め販売が伸長した。

　スポーツ事業は売上収益が233億2,700万円で同34.4％増、事業利益が24億6,800万円（前年同期は3億9,700万円の損失）。

　ゴルフ用品は、日本や北米にてゴルフ場の入場者数が伸びたことや各主要市場で新型コロナウイルス感染症に伴う市場縮小からの反動に加え、強化してきたデジタル系マーケティング、販売チャネル関係強化、新商品の効果などで増収。テニス用品も増収となった。

　ウェルネス事業は新型コロナに伴う緊急事態宣言の発出等の影響が大きく減収となった。

　産業品他事業は、売上収益が100億5,600万円で同2.0％減、事業利益が5億7,600万円で同34.9％減。

　ゴム手袋は新型コロナに伴う旺盛な需要で販売単価が上昇し、医療用精密ゴム部品も受注増加により増収。一方、インフラ系商材や制振ダンパーは受注減などにより減収となった。

　2021年12月期通期業績予想は、売上収益9,100億円で前期比15.1％増、事業利益500億円で同15.2％増、純利益330億円で同46.0％増を計画。

　事業利益段階の増減要因をみると、増益要因として、価格62億円、数量・構成他214億円、直接原価81億円、為替48億円、スポーツ42億円、産業品他3億円の計450億円の増益。減益要因として、原材料238億円、固定費64億円、経費82億円の計384億円の減益。差し引き66億円の増益を見込む。

　セグメント別では、タイヤ事業は売上収益7,790億円で同15％増、事業利益430億円で同5％増。スポーツ事業は売上収益865億円で同23％増、事業利益35億円（前期は7億円の損失）。産業品他事業は売上収益445億円で同9％増、事業利益35億円で同10％増を計画している。