住友ゴム工業、増収も原材料価格響く

　住友ゴム工業が2月14日に発表した17年12月期業績（IFRS）は、売上高が8,778億6,600万円で前期比16.0％増、事業利益が669億7,500万円で同10.6％減、当期利益が469億7,900万円で同13.6％増となった。事業利益は、原材料価格高騰によるマイナス要因が360億円と大きく、価格や数量・構成他でそのマイナス分を補えなかった。「年初の利益予想はもっと低かったので、それに比べると16年実績に近づけたが、満足はしていない。増収増益にしたかったが、原材料価格高騰分を跳ね飛ばせなかった」（池田育嗣社長）。

　タイヤ事業は売上高が7,565億7,600万円で同16.7％増、事業利益が583億4,100万円で同14.1％減。国内外で売上高を伸ばしたものの、原材料価格高騰が影響し減益となった。

　スポーツ事業は売上高が817億3,400万円で同12.3％増、事業利益が43億7,200万円で同1.6％増。国内のテニス用品、海外のゴルフ用品、ダンロップブランドのスポーツ事業、ライセンスビジネス等が増収に寄与した。

　産業品他事業は売上高が395億5,600万円で同11.5％増、事業利益が42億2,900万円で同58.2％増。制振事業では、住宅用制震ユニット「ミライエ」の販売が好調に推移。医療用精密ゴム部品についてもスイスのロンストロフ社を核に欧州中心にグローバル展開を進め、販売を順調に伸ばした。OA機器用精密ゴム部品は、プリンター・コピー機の生産回復と新規の獲得により増収。体育施設や土木海洋といったインフラ系商材も、東京オリンピック・パラリンピック関連の建設需要の取り込みなど、比較的好調に推移した。