TOYO TIRE、売上高、各利益で過去最高

　TOYO TIREの2023年12月期業績は、売上高が5,528億2,500万円で前期比11.2％増、営業利益が768億9,900万円で同74.6％増、経常利益が860億4,700万円で同68.6％増、純利益が722億7,300万円で同50.7％増。売上高、各利益で過去最高を更新した。「売上高は北米でのタイヤ販売本数の伸長などにより過去最高、営業利益は重点商品の販売促進に加え、海上輸送費の低下や為替の円安推移も追い風となり、当社として初めて700億円台に到達した。営業利益の増加や為替差益を営業外で計上したことにより、経常利益も過去最高を記録したほか、有価証券売却益を特別利益に計上したことで純利益も前期の過去最高をさらに更新した」（清水隆史社長＆CEO）。

　営業利益段階の増減要因は、増益要因が海上運賃等で250億円、為替で86億円、自動車部品事業で28億円、原材料で26億円、販売要因で3億円、減益要因が販管費で46億円、セルビア工場立上コストで16億円、製造コストで3億円、差し引き329億円の増益。販売要因では未実現利益が80億円ほどの減益要因だった。

　タイヤ事業は売上高が5,054億3,800万円で同10.9％増、営業利益が767億2,500万円で同64.5％増。市販用タイヤは、北米市場は同社が強みとしている大口径ライトトラック用タイヤやSUV用タイヤに加え、オールシーズンタイヤなど重点商品を中心に販売注力したことで、販売量が前期を上回った。また、売上高は値上げや商品ミックスの改善もあり、販売量以上に伸びた。欧州市場は販売量が前期を下回ったものの、売上高は欧州各国での値上げや商品ミックス改善により大きく上回った。国内市場は需要減少に加え、暖冬影響から販売量が前期を下回った一方、値上げによる効果や付加価値商品の販売注力で、売上高は前期並みを確保した。新車用タイヤは自動車生産が回復基調となったことで、販売量が前期を大きく上回ったことに加え原材料市況高騰の一部を価格転嫁したことで、前期比大幅な増収となった。

　自動車部品事業は売上高が473億7,400万円で同14.6％増、営業利益が1億7,800万円（前期は25億9,100万円の損失）。自動車部品事業の黒字化は、現セグメントとなった2018年度以降で初。「営業利益は収益改善策の積み上げ等により、黒字化できた」（同）。

　2024年12月期業績予想は、売上高が5,600億円で前期比1.3％増、営業利益が780億円で同1.4％増、経常利益が680億円で同21.0％減、純利益が450億円で同37.7％減。「経常利益は為替差益を計上した前期から減益を予想し、純利益は前期に投資有価証券売却益を計上したことから、今期は減益を予想している」（同）。なお、今期の為替の前提は1ドル135円、1ユーロ146円で、いずれも前期比で6円の円高としている。

　営業利益段階の増減要因は、増益要因が販売要因で254億円、セルビア工場立上コストで25億円、自動車部品事業で3億円、減益要因が原材料で111億円、販管費で88億円、為替で62億円、海上運賃等で7億円、製造コストで3億円、差し引き11億円の増益。販売要因では、前期に減益要因だった未実現利益が120億円ほどの増益要因になると見込んでいる。

　セグメント別では、タイヤ事業は売上高が5,170億円で同2.3％増、営業利益が775億円で同1.0％増。自動車部品事業は売上高が430億円で同9.2％減、営業利益が5億円で同180.3％増を見込む。「タイヤ事業は販売本数の増加などにより増収増益を、自動車部品事業は売上高の減少を見込むものの、収益改善の効果により増益を見込んでいる」（同）。