日本ゴム精練工業会、2022年度臨時総会および講演会をWebで開催

　日本ゴム精練工業会（畑中康平会長＝角一ゴム工業社長）は、12月2日14時から15時まで、「2022年度臨時総会」を、会員25社のうち18社が出席し開催した。今回も、コロナ感染対策のため、ZoomによるWeb開催となった。

　臨時総会の冒頭、畑中会長が「コロナはもとより、地政学的問題、各種原料や半導体不足、原料高、エネルギー高騰、人材不足など課題が山積しており、また市況は上向いているものの経済状況は未だに不安定であり、未だに困難な事業環境の中にあるが、お互い精練事業の発展に向けて更に努力を重ねていきたい」とあいさつした。

　続いて①2023年度役員改選の件②会則改正の件③今後の行事及びスケジュールの件④会員各社の近況報告の件⑤その他－－の各議案に関して審議が行われた。このうち2023年度も現行役員体制の継続が現理事会から提案され、「2023年度定期総会」で諮られると報告された。会則改正の件では、副会長会社が2社になったことで、関連条項の改正が提案された。

　今後の行事では、来年1月に理事会を、2～3月に研修会をWeb開催することが承認された。さらに4月に「2023年度定期総会」を開催することも承認された。定期総会は、今後のコロナ感染状況により、Webまたは対面での開催を判断するとしている。

　続いて、会員各社がそれぞれ状況を報告した。精練需要に関しては、コロナ禍の影響を受けた昨年よりも若干回復傾向にあるが、自動車減産などにより、当初予測通りには推移していないとの意見が多く聞かれた。さらに各種原料や物流費に加えて、エネルギー費の中でも電力費が高騰し、利益面を大幅に圧迫している。徹底した経費節減などで対応しているが、自助努力の限界を超えており、製品価格改定を打ち出しているものの、なかなか浸透しないとの報告もあった。

　さらに、コロナ禍で外国人研修生の来日が困難な状況が続いたのに加えて、社員や家族がコロナに感染し出社できないことも多く、今後需要が増加しても、人員不足で対応できるか不安など、昨年に引き続きコロナ感染拡大の影響についての報告も多く寄せられた。

　臨時総会の後15時から16時30分の間、加藤事務所加藤進一社長を講師に『最近のゴム原材料の市況と今後の見通し2022年末』と題した講演会が開催された。今回の講演で加藤社長は①最近のゴム原材料市況の動向②激変する国際情勢下での供給不足と今後の見通し③ゴム練りコストの値上がり④材料不足はいつ解消されるか⑤ゴム業界の最近の動き、人手不足⑥その他－－の各項目について図表を交えて分かり易く解説した。