住友理工は、金融安定理事会（FBS）が設立した「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に賛同を表明した。

　TCFDとは、気候関連の情報開示及び金融機関の対応をどのように行うかを検討するため、設立されたもの。企業等に対し、気候変動リスク、および機会に関する4つの項目「ガバナンス（Governance）」「リスクマネジメント（Risk Management）」「指標と目標（Metrics and Targets）」について開示することを推奨している。

　住友理工グループは、気候変動による影響として、同社グループ製品の主原料・天然ゴムの調達におけるリスクや、脱炭素ニーズの高度化が想定している。また、環境に配慮した素材や電動化に対応した製品などの研究開発、クリーンエネルギーの利用、高効率なモノづくりを推進し、サステナブルな事業経営を行うことが使命であると認識している。

　TCFDの提言への賛同表明を機に、その提言に基づき、気候変動が事業に与えるリスクと機会の両面について、前述の4つの観点から、積極的な情報開示を進めるとともに、具体的な施策を通じて、企業価値のよりいっそうの向上に努めていく考え。