ゴム報知新聞は、ゴム・樹脂関連企業のトップアンケートを実施し、2026年度の景況感や業績見通しなどを調べた。そのうち製造業85社から7月中に寄せられた回答を集計すると、現状の景況感は「上向き」(「まずまず」「好調」の合計)とする回答比率が30%を超え、前回調査(2026年1月12日号掲載)を20ポイント(P)超上回った。さらに「悪化」(「やや低迷」「不調」の合計)とする回答が前回比10P減の20%弱にとどまり、経営環境の改善を感じる層の増加が示された。ただ、2026年下期は足元と比べ「悪化」(「若干下降」「下降」の合計)とする回答が「上向き」(「若干上昇」「上昇」の合計)を10ポイント強上回り、混迷が続く中東情勢の影響を懸念する経営陣の姿が色濃く浮かび上がった。

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