ゴム報知新聞は、2026年7月にゴム・樹脂関連企業のトップアンケートを実施し、最新の景況感や経営課題を調査した。そのうち卸商社150社の回答を分析したところ、現状の景況感は「上向き」(「まずまず」「好調」の合計)とした企業が前回調査(2026年1月19日号掲載)に対し18.2ポイント(P)増の32.0%となり、景気回復を認識する経営者が増加した。しかし、2026年後半の見通しでは、「上向き」(「若干上昇」「上昇」の合計)が“現状”の半数近くの16.6%に低下。その半面、「悪化」(「若干下降」「下降」の合計)が「上向き」を上回り、「横ばい」が過半数を超えるなど、前号に掲載した“製造業”の集計結果と同様に、中東情勢の影響で景気の足踏みを懸念する様子が示された。

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