横浜ゴム、利益は過去最高を更新

　横浜ゴムの2021年12月期第3四半期（2021年1～9月）業績（IFRS）は、売上収益が4,604億5,500万円で前年同期比22.3％増、事業利益が371億2,100万円で同316.5％増、純利益が434億7,900万円で同904.2％増となった。各利益は過去最高を更新し、第3四半期単独（7～9月）の売上収益はコロナ前の2019年を上回り、過去最高を達成した。

　事業利益段階の増減要因は、増益要因が、為替差27億円、販売量143億円、製造原価72億円、価格／MIX108億円、固定費18億円、特殊要因12億円、ATG50億円、MB5億円、その他11億円で計446億円の増益。減益要因が、原料価格68億円（天然ゴム34億円、合成ゴム11億円、配合剤17億円、その他6億円）、変動費96億円の計164億円の減益。差し引き282億円の増益となった。

　セグメント別みると、タイヤは売上収益が3,173億5,900万円で同19.2％増、事業利益が221億4,000万円で同約43倍。

　新車用タイヤは、世界的な半導体不足などの影響により、国内、北米、中国などで生産調整の影響を受けたものの、全体では前年同期を上回った。市販用タイヤは、グローバル・フラッグシップブランド「ADVAN」シリーズ、SUV・ピックアップトラック用タイヤブランド「GEOLANDAR」シリーズ、乗用車用スタッドレスタイヤブランド「iceGUARD」シリーズなどの高付加価値商品の拡販や旺盛な需要への生産対応に努めたことに加え、国際物流におけるコンテナ不足や輸送遅延に対して必要な対策を迅速に講じたことで、北米、欧州で販売が伸長。また、インドなどのアジア地域での販売も増加した。

　MB（マルチプル・ビジネス）は、売上収益が596億9,200万円で同4.2％増、事業利益が26億4,900万円で同24.3％増。

　ホース配管事業は、市況の回復により建機向けホース販売が好調で増収。工業資材事業は、コンベヤベルトの国内販売が好調だったが、海洋商品での大型補用品プロジェクトの延期などにより減収。航空部品事業は、民間航空機向け需要減退の影響で減収となった。

　なお、非継続事業のハマタイト事業の売上収益は145億1,000万円、事業利益は7億500万円となった。

　ATG（アライアンスタイヤグループ）は、売上収益が767億1,600万円で同61.9％増、事業利益が111億9,400万円で同79.6％増。農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとしたオフハイウェイタイヤは好調に推移し、過去最高の売上収益、事業利益を計上した。

　通期業績予想を上方修正
　同社は2021年12月期通期業績予想を上方修正した。第3四半期業績と為替レートなどの外部環境の変化を勘案した結果、各利益が前回予想を上回る見込み。

　■2021年12月期通期業績予想
　◇売上収益＝6,550億円（前回予想と変わらず）◇事業利益＝525億円（前回予想515億円、増減率1.94％増）◇純利益＝580億円（同575億円、同0.87％増）

　事業利益段階の増減要因は、増益要因が、為替差41億円、販売量162億円、製造原価61億円、価格／MIX152億円、特殊要因12億円、ATG52億円、MB16億円、その他8億円の計504億円の増益。減益要因が、原料価格155億円（天然ゴム53億円、合成ゴム34億円、配合剤46億円、その他22億円）、変動費144億円、固定費39億円の計338億円の減益。差し引き166億円の増益を見込む。