昭和電線ホールディングス 、エネルギー・インフラ事業は建設関連回復傾向も減収減益

　昭和電線ホールディングスが2月3日に発表した2021年3月期第3四半期（2020年4～12月）業績は、売上高が1,151億円で前年同期比11.0％減、営業利益が50億7,500万円で同25.1％減、経常利益が52億7,200万円で同16.5％減、純利益が34億5,800万円で同24.2％減となった。

　免震装置・制振を含むエネルギー・インフラ事業は、売上高が618億3,800万円で同7.3％減、営業利益が34億9,900万円で同27.4％減。国内の電力インフラ向け需要は東京オリンピック・パラリンピック開催予定に合わせた工事停止の影響があったものの、当初の想定通りに推移。免震装置などの建設関連向けは回復しているが、前年同期の水準には至らず減収減益となった。

　通期業績は売上高1,620億円で前期比5.3％減、営業利益70億円で同18.7％減、経常利益70億円で同11.0％減、純利益42億円で同23.2％減の見通し。エネルギー・インフラ事業は、建設工事案件需要は回復するも、前年同期の需要水準には至らないとして、売上高868億円で同1.9％減、営業利益47億円で同23.0％減を計画している。