ブリヂストンが五輪マーク活用でブランド強化へ

　ブリヂストンは6月6日、コンラッド東京（東京都港区）で会見し、同社が締結しているワールドワイドオリンピックパートナー契約の内容とともに、ブランディング戦略におけるオリンピックスポンサーの権利活用について説明した。会見にはブリヂストンから西山麻比古執行役副社長・BIOC副会長と鈴木通弘執行役員グローバルブランド戦略・モータースポーツ担当が、ゲストとして日本オリンピック委員会（JOC）平岡英介専務理事が出席した。

　ブリヂストンは経営の最終目標である真のグローバル企業を目指すため、「グローバルにおける認知度・魅力度が高く地域による偏りがない」（西山執行役副社長）オリンピックをコミュニケーションの場として活用していくことを決定。2014年6月にワールドワイドオリンピックパートナー契約を締結した。

　同契約は国際オリンピック委員会（IOC）が管理する最上位のスポンサーシップ・プログラム。1業種1社に限定され、取得企業は世界で12社。うち日本企業は同社のほかトヨタとパナソニックの3社のみで、ブリヂストンはタイヤメーカーとして初のパートナーとなる。

　内容は、契約した商品カテゴリーにおいて①IOC②各大会③各国オリンピック委員会のマーケティング権利（主にマーク・呼称の使用）を独占的に付与されるというもの。活動対象エリアは全世界（16年まではブラジル、韓国、日本、米国限定）。対象期間は14年から24年までの10年間で、20年の東京五輪をはじめ契約期間中の夏季・冬季五輪の全てが含まれる。

　ブリヂストンでは、タイヤ、自転車（電動・モーターアシスト除く）・化工品（免震ゴム等）を対象製品として契約、マーク等を活用し全世界に向けて積極的に展開していく。

　ブランディング戦略におけるスポンサー権利の活用では、従来のモータースポーツ、スポーツイベント、モーターショーに今年からオリンピックを追加し、共通のコミュニケーションプラットフォームとしてブランドの強化を図る。「グローバルではTVCF、新聞・雑誌、デジタル、開催地での活動を、各地域ではマーケティング施策やCSR活動を実施し、東京五輪開催の20年に取り組みを最大化させていく」（鈴木執行役員）考え。

　また、20年に向けた活動テーマを「一人ひとりを支える2020　そして、あなたと、つぎの景色へ」に決定。同テーマのもと、JOC共催の地域活性イベントや安全啓発イベントなどの活動にも取り組んでいく。

　会見の後半には、五輪出場経験者のブリヂストンサイクル鈴木光広アンカー販売部長とスポーツキャスターの荻原次晴氏によるトークセッションも行われ、会場は大いに盛り上がった。

　なお、同社では今年3月に東京2020パラリンピックゴールドパートナー契約を締結。オリンピックとともにパラリンピックもサポートしていく。