ブリヂストン、下関工場の一部設備を刷新

　ブリヂストンは、鉱山・建設車両用タイヤ（ORタイヤ）の旗艦生産拠点である下関工場の一部設備を刷新する。総投資額は約102億円で、2022年に着工、2025年末までに新設備の導入を完了する予定。

　今回の設備刷新は、中期事業計画に基づく鉱山タイヤ・ソリューション事業強化拡大施策の一環。サイドウォール製造に用いる押し出しトレーンなど生産設備の更新や太陽光発電設備、浄水システムといったインフラ整備を行う。インフラ整備は、資源循環やカーボンニュートラル化などへの取り組みとビジネスを連動させる、同社のサステナビリティビジネス構想の実現にも寄与する。

　太陽光発電設備導入では、使用する電力における再生可能エネルギーの比率を高めることで、CO2を削減する。同工場は現在、自家発電（再生可能エネルギーやLNGを用いた発電）と外部購入電力との割合が1対1だが、設備の導入により自家発電の割合を3％程度向上させ、同工場の年間CO2排出量を1,400トン程度削減する。

　また、工場で使用する水の浄化システムを導入することで、生活用水（飲料用やトイレなど）の外部購入をゼロにする。現在は同用途として年間3万3,000トンを購入していたが、浄化システム導入により使用した工業用水を浄化し再利用する。太陽光発電設備と浄化した水については、災害時の地元地域へのライフラインとしての活用も視野に入れている。

　同社グループは、環境中期目標「マイルストン2030」で、2030年に向けて同社が排出するCO2総量を50%削減（2011年対比）すること、2050年を見据えた「環境長期目標」でカーボンニュートラル化を目指すことを明確にしている。また、水資源の管理については、「マイルストン2030」の中で、公平かつ持続可能な水利用に向けて、ウォータースチュワードシップポリシーに沿って、それぞれの地域環境に応じた具体的なプランを策定、実行していく方針だ。