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個々にグローバルビジネス拡大へ

横浜ゴムとコンチネンタルがOEM合弁を解消

タイヤ 2016-03-14

 横浜ゴムは3月8日、同社と独コンチネンタルAGの両社によるヨコハマコンチネンタルタイヤ(YCC)設立のために締結したOEM合弁契約を解除し、YCCを発展的に解消することで合意したと発表した。コンチネンタルも同日、独ハノーバーで同内容を発表。今後、両社はYCCを清算する手続きを進め、16年3月末までに完了する予定。

 YCCは、日本および韓国の自動車メーカーのグローバル調達という要望に応えるため、02年に設立された。以後14年間にわたり操業を継続してきたが、「設立当初の目的は達成された。その間、両社はそれぞれのグローバル生産ネットワーク網を構築し、対応力の強化を図ってきた。この状況を鑑み、両社はYCCを発展的に解消することとし、今後個々にグローバルビジネスを拡大していくことにした」(横浜ゴム)としている。

 一方、コンチネンタルの純正装着用乗用車・小型トラックタイヤのアジア・太平洋地域のタンス・イシク副社長は、「過去14年間、ジョイントベンチャーは日本および韓国の自動車メーカーに対する強固な基盤を築き上げてきた。またコンチネンタルタイヤ部門の長期成長戦略の一つとして、乗用車・小型トラックタイヤの組織やアジア地域のOEタイヤビジネスに対する将来性を十分に強化してきた。16年4月1日から日本、韓国の自動車メーカーへ我々のプレミアムタイヤを直接販売していく」としている。

 今回、コンチネンタルとの合弁解消は新車用タイヤであるため、補修用タイヤについては「引き続き横浜ゴムが販売を続ける」(コンチネンタルタイヤ・ジャパン)としている。

 横浜ゴムは、中期経営計画の中で「グローバルOE市場への注力」を掲げ、新車用タイヤの海外納入本数を14年に対し20年には約4倍に拡大する計画。すでに日系メーカーの海外輸出車へのOE納入に加え、中国、タイ、フィリピン、ロシアのタイヤ工場からのOE納入を拡大している。

 今回のYCC解消により、独自のグローバル生産ネットワークを活用し、さらなる海外新車装着事業の拡大を図るとしている。
 

GTY合弁も解消

 横浜ゴムは、1988年に米国で米ゼネラルタイヤ(後にコンチネンタルが買収)、東洋ゴム工業との3社合弁でトラック・バス用(TB)タイヤ製造・販売会社のGTYタイヤ・カンパニー(本社・ノースカロライナ州シャーロット市、工場=イリノイ州マウントバーノン市)を設立。

 2011年に東洋ゴム工業がGTY合弁事業を解消したが、続いて横浜ゴムも14年末に解消している。

 今後、GTYの事業活動の行方が注目されるが、「3社契約を解消した後も、米国市場で販売している従来品については引き続き生産を継続している」(横浜ゴム)という。

 横浜ゴムは、15年10月から米ミシシッピ州でTB用タイヤ新工場を本格稼働させており、今後は米国でのTB拠点をミシシッピ工場に集約していくとみられる。

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