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2019年12月期業績

TOYO TIRE、タイヤ事業は減収減益

タイヤ 2020-02-14

 TOYO TIREが2月14日に発表した2019年12月期(2019年1~12月)業績は、売上高が3,774億5,700万円で前期比4.0%減、営業利益が384億4,700万円で同9.3%減、経常利益が366億4,500万円で同4.5%減、純利益が244億8,200万円で同132.0%増となった。

 営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、原材料34億円、自動車部品事業15億円、事業譲渡ほか1億円で50億円の増益。減益要因は、製造コスト34億円、為替26億円、販売要因16億円、販管費15億円で91億円の減益。差し引き39億円の減益となった。

 なお、当期には免震ゴム対策として、補償費用および諸費用(主に免震ゴム対策統括本部人件費など)40億1,000万円(製品補償対策費38億9,700万円、製品補償引当金繰入額1億1,300万円)を特別損失として計上している。

 セグメント別にみると、タイヤ事業は売上高が3,328億3,800万円で同2.6%減、営業利益が413億9,300万円で同11.7%減。

 北米市場での市販用タイヤは、乗用車用タイヤ、ライトトラック用タイヤで高インチ化が進む一方、トラック・バス用タイヤを含む全カテゴリーで販売量、売上高ともに前期並み。欧州市場での市販用タイヤは、市況軟調と円高の影響で販売量、売上高ともに前期を下回った。

 新車用タイヤは、海外市場で新規ビジネスを獲得したものの、国内市場での同社製品装着車種の販売減少で販売量は前期並みとなり、売上高は減収。国内市販用タイヤは、暖冬の影響で乗用車用冬用タイヤの販売量は前期を下回ったものの、トラック・バス用タイヤおよび乗用車用夏用タイヤの販売が好調に推移したことで販売量、売上高ともに前期を上回った。

 自動車部品事業は売上高が445億5,100万円で同13.4減(軟質ウレタン事業[バンパーの販売事業を除く]譲渡による影響額59億2,800万円減を含む)、営業損失が29億1,900万円(前期は45億3,700万円の損失)。防振ゴムは、主に中国市場での販売量減少で減収となった。

 2020年12月期通期業績予想は、売上高3,860億円で前期比2.3%増、営業利益440億円で同14.4%増、経常利益411億円で同12.2%増、純利益275億円で同12.3%増を計画している。

 営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、製造コスト21億円、販売要因36億円、原材料37億円、償却変更41億円、自動車部品事業9億円で144億円の増益。減益要因は、販管費50億円、為替39億円で89億円の減益。差し引き56億円の増益を見込んでいる。

 セグメント別にみると、タイヤ事業は売上高が3,440億円で同3.4%増、営業利益が460億円で同11.1%増。自動車部品事業は売上高が420億円で同5.7%減、営業損失が20億円(前期は29億1,900万円の損失)を計画している。

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