横浜ゴム、売上収益と純利益は過去最高

　横浜ゴムが2月14日に発表した2019年12月期（2019年1～12月）業績（IFRS）は、売上収益が6,504億6,200万円で前期比横ばい、事業利益が501億2,900万円で同15.4％減、純利益が419億7,100万円で同17.8％増となった。売上収益と純利益は過去最高を更新した。

　事業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、原料価格31億円（天然ゴム6億円、合成ゴム22億円、配合剤マイナス3億円、その他6億円）、ATG19億円、MB9億円で59億円の増益。減益要因は、為替差26億円、販売量5億円（販売量プラス29億円、変動費34億円）、製造原価31億円、価格／MIX65億円、固定費19億円、その他5億円で151億円の減益。差し引き91億円の減益となった。

　セグメント別にみると、タイヤは売上収益が4,516億9,800万円で同0.7％減、事業利益が307億5,700万円で同27.3％減。

　新車用タイヤは、北米では好調だったものの、国内では納入車種の切り替えなどにより販売が低調だったことに加 え、北米以外の海外も販売が振るわず、新車用タイヤ全体では減収となった。

　市販用タイヤは、国内では、夏用タイヤの販売は順調に推移したが、暖冬の影響により冬用タイヤの需要が伸びず、販売本数は前期並みだったが売上収益は減少。一方、海外では販売が順調に推移し、市販用タイヤ全体では増収となった。

　また、事業利益は物流関連費用の悪化や円高の影響で減益となった。

　MB（マルチプル・ビジネス）は売上高収益が1,193億3,700万円で同1.3％増、事業利益が83億2,200万円で同12.4％増。

　ホース配管事業は、海外で自動車向けの販売は好調だったが、建機需要が中国で低調だったほか、 国内でも台風の影響などで減少し微減収。工業資材事業は、国内外でコンベヤベルトの販売が順調で増収。ハマタイト事業は、大都市圏の再開発需要が伸びたことで国内の建築用シーリング材の販売が好調だったが、自動車関連が振るわず、売上収益は前期並み。 航空部品事業は、民間航空機向ラバトリーモジュールが民需・官需向けともに好調で増収となった。

　ATGは売上収益が707億8,700万円で同3.1％増、事業利益が104億400万円で同23.0％増。農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤは、特に市販用タイヤの販売が好調で増収増益となった。

　2020年12月期通期業績予想は、売上収益6,600億円で前期比1.5％増、事業利益550億円で同9.7％増、純利益380億円で同9.5％減を計画している。

　事業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、原料価格51億円（天然ゴム3億円、合成ゴム13億円、配合剤24億円、その他11億円）、販売量20億円（販売量28億円、変動費マイナス8億円）、価格／MIX22億円、ATG6億円、その他4億円で103億円の増益。減益要因は、為替差1億円、製造原価30億円、固定費20億円、MB3億円で54億円の減益。差し引き49億円の増益を見込んでいる。

　セグメント別にみると、タイヤは売上収益が4,570億円で同1.2％増、事業利益が350億円で同13.8％増。MBは売上収益が1,190億円で同0.3％減、事業利益が80億円で同3.9％減。ATGは売上収益が755億円で同6.7％増、事業利益が110億円で同5.7％増を計画している。