横浜ゴム、フィリピンの生産工場に太陽光発電システムを設置

　横浜ゴムは7月9日、地球温暖化の防止や天然資源の保全活動の一環として、フィリピンのタイヤ生産販売子会社であるYokohama Tire Philippines（ヨコハマタイヤフィリピン）の生産工場の屋根に太陽光発電システムを設置し、7月4日から運転を開始したと発表した。

　設置した太陽光発電システムの出力規模は約4MW－dcで、年間予測発電量は約5,363MWh。発電した電気は同工場で使用し、年間で約2,858tCO2の温室効果ガス排出量を削減できる見込み。なお、今回の太陽光発電システムの設置は、シャープエネルギーソリューションと共同で日本の環境省が実施する「二国間クレジット制度資金支援事業のうち設備補助事業」の採択を受けて実施。同プロジェクトはフィリピン政府と日本政府の協力の下で実施されている。

　横浜ゴムは、地球温暖化防止の長期目標として「2050年までに当社グループのバリューチェーン全体で排出するCO2総量を基準年（2005年度）比で50％以上削減する」を掲げており、目標達成の一環として太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーの活用を進めている。ヨコハマタイヤフィリピン以外に中国の杭州横浜輪胎、蘇州優科豪馬輪胎、インドのYokohama India（ヨコハマインディア）、日本の三重工場、三島工場、研究開発センター「RADIC」に太陽光発電システムを、平塚製造所、新城南工場には太陽光＋風力発電システムを導入している。また、エネルギー効率の良い設備の導入や物流のモーダルシフト化などさまざまな省エネ活動を強化し、エネルギー使用量の削減を進めている。