TOYO TIRE、売上高、営業利益、経常利益は過去最高

　TOYO TIREの2024年12月期第3四半期（1～9月）業績は、売上高が4,206億800万円で前年同期比2.8％増、営業利益が762億3,700万円で同51.5％増、経常利益が778億800万円で同20.7％増、純利益が551億9,600万円で同2.8％減だった。

　売上高は第3四半期としては過去最高。また、重点商品の販売促進および為替などの外部環境の追い風などにより営業利益、経常利益はいずれも過去最高を更新した。

　営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は販売要因で140億円、為替で103億円、海上運賃等高騰影響で76億円、セルビア工場立上コストで23億円、自動車部品事業で13億円の計355億円の増益。減益要因は製造コストで16億円、販管費で22億円、原材料で58億円の計96億円の減益。差し引き259億円の増益となった。

　セグメント別にみると、タイヤ事業は売上高が3,871億4,600万円で同3.5％増、営業利益が748億8,100万円で同48.9％増。

　北米市場における市販用タイヤは、インフレの長期化やアジア品を中心とした安価なタイヤの流入があったが、OPEN COUNTRY A／T Ⅲや新商品NITTO TERRA GRAPPLER G3など重点商品の堅調な需要により、販売量は前年同期並みとなった。一方、円安基調による為替の影響を背景に売上高は前年同期を上回った。

　欧州市場における市販用タイヤは、採算性を意識した供給戦略の推進に加えて紅海情勢悪化による物流遅延の影響等を受けて、販売量は前年同期を大きく下回った。販売量の減少に伴い売上高も前年同期を下回ったが、値上げや商品ミックスの改善による収益性の改善を図った。

　国内市場における市販用タイヤは、物価高騰による消費者マインドの減退から国内需要が減少し、販売量は前年同期を大きく下回った。販売量の減少に伴い売上高も前年同期を下回ったが、PROXES CF3やOPEN COUNTRYシリーズ、新商品OBSERVE GIZ3など付加価値商品への販売シフトによる収益性の改善に努めた。

　新車用タイヤは、同社製品装着車種の販売が低調だったことに加えて一部自動車メーカーの稼働停止影響を受けて、販売量および売上高ともに前年同期を下回った。

　自動車部品事業は売上高が334億6,200万円で同4.5％減、営業利益が13億4,300万円（前年同期は4,600万円の利益）。一部自動車メーカーの稼働停止影響を受けて減収となったが、受注ミックスの改善などにより大幅な増益となった。

　所在地別セグメントをみると、日本は売上高が793億1,900万円で同6.1％減、営業利益が500億4,100万円で同14.1％増。北米は売上高が2,856億6,700万円で同5.9％増、営業利益が165億6,900万円で同11.6％増。その他は売上高が556億2,100万円で同0.9％増、営業利益が54億1,800万円で同80.2％増となった。

通期業績予想を修正

　同社は直近の業績動向を踏まえ、2024年12月期通期業績予想を修正した。

　■2024年12月期通期業績予想
　◇売上高＝5,600億円（前回予想と変わらず）◇営業利益＝860億円（前回予想810億円、増減率6.2％増）◇経常利益＝820億円（同760億円、同7.9％増）◇純利益＝600億円（同500億円、同20.0％増）。

　営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は販売要因で116億円、為替で79億円、海上運賃等高騰影響で55億円、セルビア工場立上コストで29億円、自動車部品事業で8億円の計287億円の増益。減益要因は製造コストで40億円、販管費で39億円、原材料で119億円の計198億円の減益。差し引き91億円の増益を見込む。

　セグメント別でみると、タイヤ事業は売上高5,150億円で前期比1.9％増、営業利益850億円で同10.8％増。自動車部品事業は売上高450億円で同5.0％減、営業利益10億円（前期は1億7,800万円の利益）を見込む。

　また、所在地別セグメントでみると日本は売上高1,177億円で同3.7％減、営業利益545億円で同18.7％減。北米は3,716億円で同3.9％増、営業利益206億円で同17.1％増。その他は売上高707億円で同2.9％減、営業利益61億円で同83.5％増を見込んでいる。