横浜ゴム、第3四半期単独では過去最高

　横浜ゴムの2023年12月期第3四半期（1～9月）業績（IFRS）は、売上収益が6,925億500万円で前年同期比12.5％増、事業利益が491億9,000万円で同6.7％増、純利益が445億8,300万円で同33.9％増、第3四半期単独（7～9月）では過去最高となった。

　事業利益段階の増減要因をみると、増益要因は物流費などが197億円、為替差で49億円、MBで26億円、価格／MIXで12億円の計284億円。減益要因は製造原価で98億円、YOHTで58億円、販売量で39億円、固定費で37億円、Y－TWSで11億円、原料価格で5億円、その他で5億円の計253億円。差し引き31億円の増益だった。

　セグメント別にみると、タイヤ事業は売上収益が6,129億4,700万円で同13.6％増、事業利益が447億5,000万円で同2.1％増。新車用タイヤは、中国での日系自動車メーカーの販売不振による影響があったものの、国内や北米では好調に推移したことで増収。市販用タイヤは、国内では年初の降雪により冬用タイヤの販売が堅調に推移したほか、海外では中国、アジア地域で販売を伸ばしたことで増収。OHT（オフハイウェイタイヤ）は、欧州、北米では厳しい市場環境が続きYOHT（Yokohama Off－Highway Tires、旧ATG）の販売が伸び悩んだものの、5月に買収完了したY－TWS（Yokohama Wheel Systems Holdings AB＝TWS）の業績が加わったことで、大幅な増収となった。

　MB事業は売上収益が729億2,000万円で同6.3％増、事業利益が43億7,200万円で同152.0％増。ホース配管事業は米国で米系自動車メーカーにおけるストライキの影響はあったものの、日系自動車メーカー向けホースが堅調に推移したことなどから増収。工業資材事業は、コンベヤベルトの販売が国内外ともに大きく伸長したほか、海洋商品や、航空部品の民間航空機向け補用品販売が好調だったことから増収となった。

業績予想を修正

　同社は2023年12月期通期業績予想を修正した。北米でタイヤ販売が堅調に推移していることなどに加え、海上運賃、固定費をはじめとした経費削減の効果などにより各利益が前回予想を上回る見込み。

　■2023年12月期通期業績予想
◇売上収益＝1兆円（前回予想と変わらず）◇事業利益＝900億円（前回予想845億円、増減率6.5％増）◇純利益＝625億円（同570億円、同9.7％増）