TOYO TIRE、売上高は第1四半期としては過去最高

　TOYO TIREの2023年12月期第1四半期（1～3月）業績は、売上高が1,291億6,000万円で前年同期比26.9%増、営業利益が145億7,400万円で同9.9%減、経常利益が158億100万円で同23.0%減、純利益が108億8,300万円で同38.8%減。売上高は第1四半期としては過去最高となった。

　営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は販売要因で4億円、為替で37億円、海上運賃等高騰影響で3億円、自動車部品事業で5億円の計49億円。減益要因は製造コストで15億円、販管費で4億円、原材料で28億円、セルビア工場立ち上げコストで17億円の計64億円。差し引き16億円の減益となった。

　セグメント別にみると、タイヤ事業は売上高が1,179億5,500万円で同28.8%増、営業利益が146億1,300万円で同12.3%減。

　北米市場における市販用タイヤは、同社が強みとしている大口径ライトトラック用タイヤやSUV用タイヤ、全天候型タイヤなどの重点商品を中心とした販売に注力したことにより、販売量は前年同期を上回った。また、売上高は値上げや重点商品の拡販による商品ミックスの改善もあり、販売量以上に前年同期を大きく上回った。

　欧州市場における市販用タイヤは、ロシア・ウクライナ情勢に伴うロシアや周辺地域への販売停止の影響を受けたものの、西欧を中心に優先的な供給を行ったことで、販売量は前年同期を上回った。また、売上高は欧州各国での値上げや商品ミックス改善により、販売量以上に前年同期を大きく上回った。

　国内市場における市販用タイヤは、1月からの値上げに対して2022年末に需要増が発生した反動で販売量は前年同期を下回った。一方、売上高は値上げや重点商品の拡販により、前年同期を上回った。

　新車用タイヤは、半導体不足による自動車メーカーの減産影響が残ったものの、販売量は前年同期を大きく上回った。また、売上高は原材料市況高騰の一部を価格に反映できたため、前年同期を大きく上回った。

　自動車部品事業は売上高が112億円で同10.1%増、営業損失が3,800万円（前年同期は4億9,400万円の損失）。新型コロナに伴う部品供給不足や半導体不足による自動車メーカーの減産影響を受けたものの、原材料市況高騰の一部を価格に反映できたため増収となり、営業損失幅も縮小した。

　所在地別にみると、日本は売上高が283億6,800万円で同22.5%増、営業利益が86億5,100万円で同24.6%増。北米は売上高が819億3,100万円で同30.0%増、営業利益が48億6,600万円で同8.9%減。その他は売上高が188億6,000万円で同21.1%増、営業利益が13億2,900万円で同21.8%減となった。

　2023年12月期業績は、売上高5,400億円で前期比8.6%増、営業利益500億円で同13.5%増、経常利益430億円で同15.7%減、純利益290億円で同39.5%減を見込んでいる。