TOYO TIREの2026年12月期第3四半期(1~9月)業績は、売上高が4,437億7,200万円で前年同期比1.9%増、営業利益が616億2,600万円で同14.5%減、経常利益が579億2,200万円で同18.1%減、純利益が485億400万円で同8.6%減だった。

 営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、販売要因で3億円、為替で74億円の計77億円の増益。減益要因は、製造コストで36億円、販管費で27億円、原材料で16億円、海上運賃等で20億円、関税影響で76億円、自動車部品事業で6億円、その他で0億円の計181億円の減益。差し引き104億円の減益だった。

 セグメント別にみると、タイヤ事業は、売上高が4,081億6,900万円で同2.0%増、営業利益が606億1,300万円で同13.9%減。

 北米市場における市販用タイヤは、物価高や中東情勢の影響等を背景に、消費者の価格志向の強まりが引き続きみられ、市場全体の需要は軟調に推移。一方、米国経済では設備投資など一部に底堅さもみられ、需要動向の二極化が継続した。同社では、市場シェアを前年度並みに維持したものの、販売量は前年度を下回った。こうした中、価格改定の浸透に加え、OPEN COUNTRYシリーズやNITTO GRAPPLERシリーズの底堅い需要による商品ミックスの改善などにより、売上高は前年度を上回りました。

 欧州市場における市販用タイヤは、景気が低迷し消費も頭打ちが続くなか、安価な流通在庫が高止まりするなど、厳しい市場環境が継続。同社は前年から進めているセルビア工場を核とした事業再編に伴うオペレーション変更の過渡期にあり、販売量及び売上高ともに前年度を大きく下回った。セルビア工場においては、冬タイヤや夏タイヤのフラッグシップ商品の生産を開始しており、高付加価値商品の構成比を高めて、第4四半期からの巻き返しに向けた地産地消体制の整備を引き続き推進していく。

 国内市場における市販用タイヤは、第1四半期を中心とした供給面での制約により発生したバックオーダー解消の推進や、OPEN COUNTRYシリーズ、PROXESシリーズなどの重点商品の販売に注力し、また、7月からの値上げに伴う駆け込み需要もあったが、販売量および売上高はともに前年度を大きく下回った。

 新車用タイヤは、同社製品装着車種である大型SUV車両のモデルチェンジなどにより、販売量は前年度を上回り、商品ミックスの改善も寄与したことから、売上高は前年度を大きく上回った。

 自動車部品事業は、売上高が356億200万円で同1.6%増、営業利益が10億2,200万円で同38.8%減。自動車メーカーからの需要が安定的に推移したことにより、増収となった一方で、鋼板・アルミ材料等の原材料価格上昇に対し、一部販売価格への転嫁を進めたものの、コスト上昇の影響などにより減益となった。

通期業績予想を下方修正

 同社は、2026年12月期通期業績予想を下方修正した。物価高や中東情勢の影響などを背景に消費者の価格志向の強まりが引き続きみられ、市場全体の需要が軟調に推移すると見込み、売上高、営業利益、経常利益、純利益とも前回予想を下回る見込み。

 ■2026年12月期通期業績予想
 ◇売上高=6,100万円(前回予想6,380億円、増減率4.4%減)◇営業利益=820億円(同900億円、同8.9%減)◇経常利益=730億円(同870億円、同16.1%減)◇純利益=590億円(同620億円、同4.8%減)

 営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、販売要因で75億円、為替で81億円の計156億円の増益。減益要因は、製造コストで47億円、販管費で35億円、原材料で106億円、海上運賃等で45億円、関税影響で67億円、自動車部品事業で8億円、その他で0億円の計308億円の減益。差し引き153億円の減益を見込む。

 セグメント別にみると、タイヤは、売上高5,620億円で同2.6%増、営業利益810億円で同15.2%減。自動車部品は、売上高480億円で同1.6%増、営業利益10億円で同45.1%減を見込んでいる。