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【特集】自動車部品

大野ゴム工業、足回り部品を中心に充実した品揃えが強み

工業用品 2017-10-11

大野洋一社長


 大野ゴム工業は、補修市場に向けて自動車用ゴム部品を製造・販売している。同社の自動車用ゴム部品ブランド「5825」は、一般社団法人・日本自動車部品協会(JAPA)から自動車優良部品推奨証書を受けており「JAPAから最初に自動車優良部品推奨証書を受けたブランドとして、市場で高く評価されている」(大野洋一社長)という。

 製造・販売品目は、ブーツ類やダストカバー、タペットカバーなど足回りの部品が中心。製品ラインアップが充実している点が同社の特色のひとつで、ブーツ類だけで240種類以上、ダストカバーも220種類以上あり、一般製品だけで3,000点以上を品揃えしている。

 こうした多くの製品の中から、求める部品を素早く見つけられるよう、同社ではホームページに検索システムのページを設けている。内容を日々更新しているため最新のデータで検索することができ、利用者から好評を得ている。この検索システムには1,200-1,300社が登録している。自動車部品に関しては、メールマガジンも配信しており、読者は約1,300人に達している。

 販売先は代理店8社・営業所約120社で、その代理店を経由して2,000社の自動車部品販売商に製品を供給している。全製品の物流・在庫管理に関しては矢板デリバリーセンター(栃木県)が行っている。

 同社は貿易課を設置して海外展開も積極的に進めている。エジプト、ドバイ、マレーシアの3カ国で直需展開しており、エジプトでは、アフリカ向けのトラック用部品などを販売し、毎年着実に売り上げが拡大しているという。今年7月にはミャンマーで、同社のブランド「5825」を商標登録した。「ミャンマーはイギリスの植民地だったため自動車は右ハンドルだ。そのため同国で走っている中古車の9割は日本車という。今後、日本の補修部品が拡大する可能性の大きい有望な市場で、当社としても期待している」(同)。中国やアジア地域では同社製品のイミテーションが出回っている。同社では、その対策として、アジア地域で商標登録を進めており、ミャンマーでの登録もその一環だ。同社の海外売上高はまだ低いが、今後大きな成長が見込まれ、現在70カ国ほどで販売を強化している。

 上期(2-7月)の業績は、売上高が前年同期比5%増、経常利益が2ケタ増。「自動車部品が好調で、ダストカバー類などが伸びた。軽自動車向けの補修部品は好調。また新製品の投入効果もあった」(八巻良一営業本部長)。

 下期は、8-9月は好調に推移した。10月は車検台数が少ないので厳しい見通しだが、下期全体では前年同期並みの見通し。通期では売上高5%増を確保すると予想している。今年は東京ビッグサイトで「東京モーターショー」が10月28日から開催(一般公開)される。同社は自動車部品工業会のブース内に出展するが、この展示会出展も、販売拡大に向けての追い風にしたいとしている。

 自動車のハイブリッド化(HV化)、電気自動車化(EV化)の影響については、「自動車がAI(人工知能)制御に変われば、センサーやカメラ、運転者に情報・状況を感知させるためのコーションおよびバイブレーション装置など、これまでになかった新しいゴム部品が必要になってくるだろう。ベルトやホースなど必要のなくなるゴム部品がある一方で、新たな部品需要が発生する。また、自動運転が行われるようになれば、自動車の点検やメンテナンスはこれまで以上に重要性を増し、実施頻度も高まると思う。それに伴い、ゴム部品の交換頻度も高まるだろう。EV化・HV化はゴム部品にとってマイナス面もあるが、プラス面も多いと思う」(大野社長)。

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