横浜ゴムは2022年1月、「気候関連財務情報開示タスクフォース(=TCFD)」の提言へ賛同を表明した。

 同社グループは、TCFDの提言への賛同表明を機に、持続可能な社会への貢献と企業の持続的な成長のために「サステナビリティに向けての重点課題」の一つとして「気候変動への対応」に関する情報開示を積極的に行っていく。

 TCFDは、G20の要請を受け、金融安定理事会により気候関連の情報開示および金融機関が採るべき対応を検討するため2015年に設立された。企業などに対して、気候変動によるリスクおよび機会が経営に与える財務的な影響を評価し、開示することを推奨している。