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ダンロップブランドを最大限活用

住友ゴム工業、グループのスポーツ事業統合(続報)

タイヤ 2017-09-01

住友ゴム工業の池田社長(左)とダンロップスポーツの木滑社長


 住友ゴム工業は8月29日、同社のスポーツ事業子会社である「ダンロップスポーツ(DSP)」と海外でダンロップブランドのスポーツ用品事業とライセンス事業等を行う「ダンロップインターナショナル(DICL)」を住友ゴム工業に合併し、グループのスポーツ事業を統合すると発表した。31日に都内で会見した住友ゴム工業の池田育嗣社長は、「ダンロップブランドを最大限活用し事業の最大化を図るためには、ダンロップスポーツだけではなく、グループの持つ全てのリソースを活用して、総力を挙げて取り組むことが必要との判断から事業統合に至った」と説明した。

 合併は2018年1月1日に実施。DSP株主に、DSPの普通株式1株に対して住友ゴム工業の普通株式0.784株を割り当てる。DSP株主に割り当てるため、住友ゴム工業は9月8日から12月22日までの期間で、自己株式を910万株、210億円を上限に取得する。またDICLの合併については、DSPの持つDICLの株式(33.3%)を、住友ゴム工業が12月28日に取得し完全子会社化した上で、1月1日に合併する。

 今回のスポーツ事業の統合により、住友ゴム工業の持つ資金力や材料、研究部門などの経営資源を活かすとともに、ダンロップスポーツの持つスポーツ事業に精通した人材と経営資源をダンロップブランドの価値向上、スポーツ事業の拡大に活用する。「住友ゴム工業はシミュレーション技術を基にしたゴムの技術に強い。それをスポーツに活かしていく。基礎研究にももっと注力したい」(池田社長)。

 スポーツ事業の規模拡大について池田社長は、具体的な数値目標はないとしながらも「住友ゴム工業の売上高の10%を占め、それを維持してくれることを期待している。タイヤ事業が世界的に2ケタ近い伸びをしている中で、今の伸び率だとスポーツ事業は10%を維持できない。タイヤとともに伸ばしていく」と語った。

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