住友ゴム工業、国内メーカー初のRFID搭載市販タイヤを発売

　住友ゴム工業は10月から、国内メーカー初（同社調べ）のタイヤ個体識別が可能となるRFID（Radio Frequency Identification）搭載市販タイヤを発売する。

　対象商品は、EV路線バス向けリブタイヤDUNLOP｢e.ENASAVE SP148｣およびタクシー用オールシーズンタイヤ DUNLOP｢ALL SEASON MAXX AS1 for TAXI｣で、10月以降に発売される商品のうちの一部。


　RFIDは、品質保証・クレーム対応・模倣品排除などのトレーサビリティを目的に、従来バーコードやQRコードを用いて行っていた個体識別を、電波を用いた無線通信技術によって確認する技術。

　同社は、1月にRFIDを活用したタイヤトレーサビリティーの業界標準を策定する国際団体「GDSO（Global Data Service Organisation for Tyres and Automotive Components）」に加盟。その後、量産タイヤ搭載に向けて課題だったタイヤ性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアし、発売に至った。

　RFID 搭載によって、将来的に製造･販売･使用などのさまざまなシーンでのタイヤデータが取得可能になる。

　使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善に加え、リトレッド回数の向上や材料リサイクルの促進に繋げていくことが期待される。今後は、リトレッドやメンテナンスなどのソリューションビジネスを中心に、よりユーザーの状況やニーズに合った付加価値の高いサービス提供に向けて開発を進めていく。