TOYO TIRE、タイヤ事業は増収減益

　TOYO TIREの2022年12月期第3四半期（1～9月）業績は、売上高が3,504億3,000万円で前年同期比23.9％増、営業利益が313億9,100万円で同20.9％減、経常利益が452億8,800万円で同8.4％増、純利益が447億6,800万円で同55.1％増だった。

　営業利益段階の増減要因は、増益要因が販売要因で329億円、為替で89億円の計418億円の増益。減益要因が製造コストで41億円、販管費で18億円、原材料で220億円、海上運賃高騰影響で190億円、セルビア工場立上コストで23億円、自動車部品事業で8億円の計500億円の減益。差し引き82億円の減益だった。

　事業セグメント別にみると、タイヤ事業は売上高が3,201億1,400万円で同26.0％増、営業利益が337億3,800万円で同18.0％減。

　北米市場における市販用タイヤは、OPEN COUNTRY A／T Ⅲ、NITTO RECON GRAPPLER A／T、今年から販売開始した新商品NITTO NOMAD GRAPPLERなど同社が強みとしている大口径ライトトラック用タイヤやSUV用タイヤなどの重点商品を中心とした販売に注力したことなどにより、販売量は前年同期比を上回った。また、売上高は値上げや重点商品の拡販による商品ミックスの改善もあり、販売量以上に大きく上回った。

　欧州市場における市販用タイヤは、欧州各国での需要回復や物流状況改善により販売増の効果が見られたものの、ロシア・ウクライナ情勢に伴うロシアや周辺地域への販売停止の影響を受けて、販売量は前年同期を大きく下回った。一方、売上高においては、欧州各国での値上げや商品ミックス改善がロシアおよび周辺地域向けへの販売停止の影響を補い、前年同期並みとなった。

　国内市場における市販用タイヤは、新型コロナウイルスに関する行動制限の緩和に伴い需要が回復しつつあること、OPEN COUNTRYなど重点商品を中心とした販売に注力したことにより、販売量は前年同期を上回った。売上高も値上げや重点商品の拡販による商品ミックスの改善により、前年同期を上回った。

　新車用タイヤは、新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給不足や半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、販売量は前年同期を上回った。また、売上高は原材料市況高騰の一部を価格に反映できたため、前年同期を大きく上回った。

　自動車部品事業は売上高が302億4,900万円で同5.0％増、営業損失が23億4,600万円（前年同期は14億9,700万円の損失）。

　新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給不足や半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、原材料市況高騰の一部を価格に反映できたため増収となった。

　所在地別セグメントでみると、日本は売上高が726億5,100万円で同3.7％増、営業利益が145億8,600万円で同35.2％減。北米は売上高が2,276億7,400万円で同34.8％増、営業利益が131億2,700万円で同2.5％増。その他は売上高が501億400万円で同14.2％増、営業利益が36億3,700万円で同12.1％増だった。

　通期業績予想を修正
　同社は2022年12月期通期業績予想を修正した。主にタイヤ事業における需要動向などを踏まえた。

　■2022年12月期通期業績予想
　◇売上高＝5,000億円（前回予想と変わらず）◇営業利益＝400億円（同500億円、増減率20.0％減）◇経常利益＝530億円（同600億円、同11.7％減）◇純利益＝500億円（同530億円、同5.7％減）

　営業利益段階の増減要因は増益要因が販売要因で382億円、為替で144億円の計526億円の増益。減益要因が製造コストで51億円、販管費で26億円、原材料で300億円、海上運賃高騰影響で233億円、セルビア工場立上コストで43億円、自動車部品事業で5億円の計658億円の減益。差し引き131億円の減益を見込んでいる。

　事業セグメント別にみると、タイヤ事業は売上高4,570億円で同28.9％増、営業利益425億円で同22.9％減。自動車部品事業は売上高430億円で同10.3％増、営業損失25億円（前期は20億800万円の損失）を見込む。

　所在地別セグメントでみると、日本は売上高1,160億7,200万円で同11.4％増、営業利益221億4,900万円で同23.5％減。北米は売上高3,160億300万円で同37.8％増、営業利益178億5,200万円で同4.7％増。その他が売上高679億2,300万円で同12.9％増、営業利益32億1,100万円で同34.7％減を見込んでいる。