TOYO TIRE、タイヤ事業は減収減益

　TOYO TIREの2026年12月期第1四半期（1～3月）業績は、売上高が1,309億5,100万円で前年同期比3.4％減、営業利益が206億1,000万円で同8.1％減、経常利益が213億5,200万円で同17.0％増、純利益が154億7,600万円で同14.6％増だった。

　営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、原材料で39億円、為替で1億円、自動車部品事業で1億円の計41億円の増益。減益要因は、販売要因で0億円、製造コストで4億円、販管費で9億円、海上運賃等高騰影響で3億円、関税影響で42億円、その他で0億円の計58億円の減益。差し引き18億円の減益となった。

　セグメント別みると、タイヤ事業は、売上高が1,193億2,900万円で同3.6％減、営業利益が200億4,200万円で同8.5％減。

　北米市場における市販用タイヤは、物価高が継続するなか、中東情勢の影響もあり、消費者の買い控えや価格競争力を有するアジア品を中心とした輸入タイヤへのトレードダウンが継続。市場シェアは前期同期並みを維持したものの、市場全体が縮小したことから販売量は前年同期を下回った。一方で、値上げの浸透に加え、OPEN COUNTRYシリーズやNITTO GRAPPLERシリーズの堅調な需要により商品ミックスが改善し、売上高は前年同期並みとなった。

　欧州市場における市販用タイヤは、前年から進めているセルビア工場を核とした地産地消に向けた事業再編に伴うオペレーション変更の過渡期にあり、販売量および売上高はともに前年同期を大きく下回った。セルビア工場生産品の販売数量は着実に増加しており、下期からの更なる拡販に向け地産地消体制の整備を引き続き推進していく。

　国内市場における市販用タイヤは、前年の断続的な降雪の反動による冬用タイヤ需要の減少に加え、供給面での制約もあり、販売量および売上高はともに前年同期を大きく下回った。一方で、従来から展開しているOPEN COUNTRYシリーズやPROXESシリーズに加え、トラック・バス用タイヤでは低メンテナンス性能を重視したオールウェザーM630およびリブM170を上市し、重点商品の販売に注力した。

　新車用タイヤは、同社製品装着車種である大型SUV車両のモデルチェンジなどにより、販売量および売上高はともに前年同期を大きく上回った。

　自動車部品事業は、売上高が116億2,200万円で同1.1％減、営業利益が5億6,700万円で同11.3％増。自動車メーカーからの需要が安定的に推移したことにより、売上高は微減。一方で、需要の安定に加え、円安による輸出部品の採算改善があり、営業利益は増益となった。

　所在地セグメント別にみると、日本は、売上高が238億2,600万円で同11.7％減、営業利益が154億7,400万円で同10.7％増。北米は、売上高が923億8,100万円で同0.9％増、営業利益が23億1,800万円で同56.8％減。その他は、売上高が147億4,400万円で同13.2％減、営業利益が39億500万円で同5.4％減となった。

　2026年12月期通期業績は、売上高6,200億円で前期比4.2％増、営業利益940億円で同3.4％減、経常利益820億円で同19.1％減、純利益540億円で同15.1％減を見込んでいる。

　なお、同社では中東情勢の影響額を2026年度営業利益ベースで166億円（原材料130億円、海上輸送22億円、エネルギー費14億円）と見込んでおり、価格転嫁、価格交渉、アロケーションの最適化、販売ミックスの改善、コスト削減を推進していくことで対応していく方針。