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海外市場のタイヤ販売量は増加

東洋ゴム工業、前期は円高響き減収減益

タイヤ 2017-02-15

説明する清水社長


 東洋ゴム工業の前期業績は、円高の影響を大きく受けた。

 同社が2月15日に発表した16年12月期業績は、売上高が3,816億円で前期比6%減、営業利益が493億円で同22%減、経常利益が441億円で同22%減、当期純損失が122億円(前期は16億円の利益)だった。円高により売上高段階で333億円の減収要因、営業利益段階で132億円の減益要因となった。また免震ゴム関連など製品補償対策費及び製品補償引当金繰入額を特別損失として約678億円を計上した結果、当期純利益は損失となった。

 事業別では、タイヤ事業は売上高3,038億円で同7%減、営業利益454億円で同22%減。海外市場全体の販売量は前年を上回ったが、売上高段階で301億円の減収要因となった円高が響いた。ダイバーテック事業は売上高775億円で同6%減、営業利益37億円で同4%減。

 17年12月期業績見通しは、売上高が3,950億円で前期比4%増、営業利益が470億円で同5%減、経常利益が415億円で同6%減、当期純利益が250億円(前期は122億円の損失)で増収減益。

 減益要因として大きいのが原材料価格の高騰で、営業利益段階では141億円の減益要因と見込んでいる。一方、原材料高騰に対しては、「価格戦略やプロダクトミックスの最適化などで対応していく」(清水隆史社長)考え。米国では4月からの値上げに向けた取り組みに着手している。値上げは全世界で取り組んでいく方針で、日本では状況を見て検討する。そうした販売要因では119億円の増益になると見込んでいる。

 事業別では、タイヤ事業は売上高3,190億円で同5%増、営業利益451億円で同1%減。ダイバーテック事業は売上高758億円で同2%減、営業利益18億円で同52%減を見込んでいる。

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