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2021年12月期第2四半期業績

横浜ゴム、利益はいずれも過去最高

タイヤ 2021-08-11

説明する山石社長


 横浜ゴムの2021年12月期第2四半期(1~6月)業績(IFRS)は売上収益が3,038億8,800万円で前年同期比27.7%増、事業利益が263億2,200万円(前年同期は20億4,500万円の利益)、純利益が369億3,300万円(同12億5,700万円の利益)だった。利益はいずれも過去最高。

 事業利益段階の増減要因は、増益要因が販売量で91億円、製造原価で74億円、ATGで39億円、固定費で21億円、為替差で19億円、価格/MIXで18億円、特殊要因で12億円、MBで9億円、その他で12億円、減益要因が変動費で50億円、原料価格で2億円、非継続事業を除き差し引き243億円の増益となった。

 タイヤは売上収益が2,110億1,500万円で同26.7%増、事業利益が162億7,400万円(同20億1,900万円の損失)。新車用タイヤの売上収益は世界的な半導体不足の影響があったものの、国内、中国における市況の回復により、全体では前年同期を大きく上回った。市販用タイヤは、高付加価値品の拡販や旺盛な需要への生産対応などに努めたほか、国内で年初の冬用タイヤの販売が好調だったことから国内、海外ともに大幅な増収だった。売上収益は国内市販用が同18億円、国内市販用が同54億円、海外が同373億円伸びた。

 MBは売上収益が402億3,800万円で同4.7%増、事業利益が21億1,000万円で同81.6%増。ホース配管事業の売上収益は、世界的な半導体不足の影響があったものの、市況の回復により国内外ともに建機用、自動車用が好調で前年同期を上回った。一方、工業資材事業はコンベヤベルト販売が好調だったものの、土木関連商品、海洋商品が販売減となり減収となった。航空部品事業は民需、官需ともに販売が振るわず、売上収益は前年同期を下回った。

 ATGは売上収益が482億3,300万円で同60.5%増、事業利益が71億2,000万円で同119.7%増。オフハイウェイタイヤ(OHT)の販売が旺盛な需要に支えられ、農業機械用・産業車両用ともに好調に推移、過去最高益を達成した。
 

通期業績予想を上方修正

 同社は2021年12月期通期業績予想を上方修正した。上期業績等を踏まえた。「期初の想定に比べ、下期のタイヤ販売を地域別にみると、中国はOE中心にマイナスの影響がやや大きい。北米については、日系自動車メーカーの挽回生産等により、OEが若干伸びる。アジア地域についてはOE、リプレイスともに想定よりも伸びる。下期のリスク要因は、原材料の想定以上の価格上昇と物流費の高騰だ」(横浜ゴム)。

 一方MBについては、通期の見通しを当初に比べ若干引き下げた。「半導体不足による自動車メーカー減産の影響が予測を少し上回っている。これが主要因だ。特に北米での自動車生産にかかわる部品供給について、当初予測したよりも量的に影響が長引いている」(同)。

 ■2021年12月期通期業績予想
 ◇売上収益=6,550億円(前回予想6,400億円、増減率2.3%増)◇事業利益=515億円(同500億円、同3.0%増)◇純利益=575億円(同560億円、同2.6%増)

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