TOYO TIRE、タイヤ事業は29.8％減益

　TOYO TIREが5月12日に発表した2020年12月期第1四半期（1～3月）業績は、売上高が820億9,400万円で前年同期比8.9％減、営業利益が69億3,600万円で同31.8％減、経常利益が37億3,700万円で同60.3％減、純利益が21億4,100万円で同62.0％減となった。

　営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は償却変更7億円、原材料18億円の計25億円の増益。減益要因は販売要因42億円、製造コスト8億円、販管費6億円、為替1億円、自動車部品事業1億円で計58億円の減益、差し引き32億円の減益となった。

　また、免震ゴム対策として、補償費用等4億6,600万円、諸費用5億9,000万円（主に免震ゴム対策本部人件費等）を計上した結果、10億5,600万円（製品補償対策費6億9,100万円、製品補償引当金繰入額3億6,500万円）を特別損失として計上した。

　セグメント別にみると、タイヤ事業は722億9,700万円で同8.2％減、営業利益が73億9,900万円で同29.8％減。

　北米市場における市販用タイヤは、トラックバス用タイヤは販売量、売上高ともに前年同期より微増となったが、乗用車用タイヤ、ライトトラック用タイヤは販売量、売上高ともに前年同期を下回り、全体では販売量、売上高ともに前年同期を下回った。

　欧州市場における市販用タイヤは、販売量は前年同期並みを維持したものの、市況が軟調に推移したことで売上高は前年同期を下回った。

　新車用タイヤは、新型コロナウイルスの感染拡大による完成車メーカーの生産調整の影響を受け、国内、海外ともに前年同期を下回った。

　国内市販用タイヤは、天候要因による履き替え需要の遅れと新型コロナウイルスによる需要の減少により販売量、売上高ともに前年同期を下回った。

　自動車部品事業は売上高が97億8,200万円で同14.0％減、営業損失が4億7,400万円（前年同期は3億8,200万円の損失）。防振ゴムの売上高は、新型コロナウイルスの感染拡大による完成車メーカーの生産調整の影響を受けた。

　所在地セグメント別にみると、日本は売上高が239億800万円で同7.3％減、営業利益が58億7,100万円で同17.5％減。北米は売上高が416億8,500万円で同9.5％減、営業利益が15億円で同39.6％減。その他は売上高が165億円で同9.7％減、営業利益が8億300万円で同45.7％減となった。

　2020年12月期通期業績予想については、新型コロナウイルス感染拡大による影響で見通しが困難として、2月14日に公表した業績予想を取り下げ、未定とした。